知って得する年金のもらい方

年金制度のウラオモテを知り尽くした専門家が教える

ジャンル
ファイナンス
著者
ページ数
240ページ
出版社
プレジデント社
定価
1,404円
出版日
2015年10月10日
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要約者レビュー

「年金の受給額が減る」と言われて久しい。安心な老後を手に入れるためには、どうすればいのだろう。50年以上年金業務に携わってきた著者の知識が凝縮された本書を読めば、「意外に打つ手がある」と希望を見出す読者も多いにちがいない。
年金などの「公助」や「共助」だけには頼れない現在、「自分で何とかする」ウェイトを大幅に増やさなければならない。その対策のひとつが準公的年金の利用である。会社員経験がある人なら「財形年金貯蓄」を、自営業者なら「国民年金基金」という名称を耳にしたことがあるはずだ。準公的年金は、民間の生命保険会社や共済団体による年金商品よりも優れている点が多い。しかし、このような制度を利用するにも、制度の詳細や手続きについて正しく理解する機会がほとんどないのが現状である。
本書では、個人型確定拠出年金をはじめ、貯蓄・投資・保険・年金に共通する個別の金融商品を比較検討するための入り口として、考え方を整理する材料が数多く用意されている。また、金融機関や専門家との賢い付き合い方や、年金のもらい損ねを防ぐ方法も非常にわかりやすく書かれている。老後破産が現実的な社会問題となりつつある今、老後資金を確保するための具体的な方法を知っておくことは、「人生90年時代」を生き抜くうえでの重要な武器になってくれるのではないだろうか。
本書は50代の方を主要な読者層に据えているが、長期的な視野で年金の原資を形成していける20代、30代の方にもぜひ本書を薦めたい。 (原)

著者情報

磯村 元史(いそむら・もとし)
1934年、旧満州国生まれ。1956年滋賀大学経済学部卒業。野村證券入社後、旧東洋信託銀行の新設に参画。1962年より年金業務に従事。1993年 に東洋信託銀行代表取締役副社長を退任した後、滋賀大学、早稲田大学の非常勤講師、長野県調査委員会会長等を歴任。
1998年に函館大学客員教授着任後は、東京都金融広報アドバイザー、年金業務・社会保険庁監視等委員会委員等を務める。2008年からは厚生労働大臣のアドバイザーとして、年金記録問題作業委員会、年金記録問題拡大作業委員会、年金記録回復委員会の各委員長に就任。2010~2013年まで、日本年金機構の理事として、年金記録問題の処置に取り組んできた。

評点(5点満点)

総合 (3.7)
革新性 (3.5)
明瞭性 (3.5)
応用性 (4.0)

本書の要点

  • 今から20年後には年金額が3割減ると言われており、公的年金だけで生活を維持するのは厳しくなる。老後資金を確保するために自分で何らかの準備をすべきである。
  • 公的年金に加え、準公的年金の制度を活用す...

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ファイナンス
著者
ページ数
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プレジデント社
定価
1,404円
出版日
2015年10月10日
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プレジデント社
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