scroll-float-button
お問い合わせ
CONTACT

新入社員研修 最適な内容の決め方とは? 押さえたいポイントを解説!

flier営業部
人事
人材育成

新社会人を迎える企業にとって、新入社員研修は非常に重要です。

受講する新入社員にとっては、入社する会社で必要な基礎知識を身につけ、先輩社員や同期入社の仲間とつながりを作る機会になります。

最近はオンラインで研修を行うケースも増え、研修を見直す企業も多くあります。新入社員研修をどのような内容にするべきか、どう計画を立てるか、お悩みの研修担当者の方も多いのではないでしょうか。

今回は新入社員研修の企画設計のプロセスと、具体的な内容例をいくつかご紹介します。

要点1
新入社員研修は5ステップで計画立てる
要点2
研修を設計で最重要なのはゴール設定
要点3
ゴールに合わせて最適な研修を計画する
目次

新入社員研修の内容を決める5つのステップとは?

広く採用されている研修を真似したり、定番の研修の実施を決めるだけでは、効果的な研修にはなりません。

受講者のレベルや研修で伝えるべきことを整理し、自社にとって最適な研修を考えましょう。

まずは、研修の内容を決めるための5つのステップについて解説します。

受講者のレベルを把握する

新入社員と一口に言っても、その知識レベルや価値観はさまざまです。

受講者にとって実りの多い研修にするために、まずは自社の新入社員の知識レベルを把握しておきましょう。内定までの面接内容を確認し、事前にアンケートを行うとよいでしょう。

経営層やリーダーにヒアリングをする

研修内容は人事担当者だけで決めるのではなく、経営層やリーダーなどにヒアリングを行うことも重要です。

3年後、5年後にどんな人材になってほしいか。入社後にスムーズに業務に慣れてもらうために、どんな研修が必要とされているか。経営目線と現場目線をすり合わせることが、配属後の業務をスムーズに進めることにつながります。

研修のゴールを決める

新入社員の現状と、経営層や現場の理想との差異を踏まえて、新入社員研修の目的をどこにするかを決めましょう。必要なスキルや知識を整理し、理想の状態に近づくための研修を設計します。

OJT・Off-jtの役割を決める

ゴール設計の段階では、研修に求めるものが多くなりがちです。すべてを研修に詰めこもうとすると、結果的に内容があいまいな研修になってしまいます。

何をOff-jtとして研修で伝え、何をOJTとして現場で学ぶこととするのかも定めておきましょう。

こうすることで、目標を絞った、より現実的な研修設計ができます。

実施内容を決める

研修で達成したいゴールが決まったら、実施内容を決めましょう。

「企業の歴史やミッションを理解する」なら座学式、「ビジネスマナーを身につける」ならロールプレイング式の研修、といったように研修の内容によって最適な形式は異なります。

スキルによっては外注や外部ツールを利用するのも効果的です。

新入社員研修のゴールに合わせて、最適な研修内容を設計していきましょう。

新入社員研修で扱うべき4つのテーマ

新入社員に一括で研修をするときに扱いたい、4つのテーマについて解説します。

ビジネスマナーの基礎を身につける

名刺の渡し方や言葉遣いなど、基本的なビジネスマナーは、どの部署に配属される社員にとっても必須のスキルです。全員を対象とした研修に含めておくとよいでしょう。

外部の方と接して失礼なことをしてしまう前に、あらかじめ仕事をするうえでのマナーは伝えておくと安心です。研修で扱うだけでなく、後から読み返せるように資料を準備しておく企業もあります。

自社のミッションの浸透

少し前まで学生であった新入社員が、自社で主体的に動き、活躍していくためには、ミッションへの理解が欠かせません。自社の存在意義を理解しているからこそ、仕事にやりがいを感じることができ、日々の業務でも会社のためになる選択をすることができます。研修の場でも、あらためて自社のミッションを確認しておきましょう。

人事よ、ススメ!

『人事よ、ススメ!』

中原淳氏編著の『人事よ、ススメ!』では、スターバックスが自社のミッションを浸透させるプロセスについて紹介されています。毎年7000~8000人のアルバイトメンバーを採用しているにもかかわらず、なぜスターバックスはミッションを浸透させることができるのか。親身なOJTや採用後の教育など、参考にしたいノウハウが満載です。

同期入社の社員や先輩社員とのつながりを作る

多くの新入社員は、入社と同時に新しい環境での生活を始めます。新入社員研修で同期入社の社員や先輩社員とのつながりを持つことができれば、新入社員の不安をやわらげることができます。心理的安全性が感じられる職場はパフォーマンスが高く、離職が少ないといわれています。グループワーク、社内SNSや学習ツールの利用を促進する研修などを通して、つながりを作りやすい環境を整えましょう。

学び続けることを推奨する

総務省統計局が2016年に実施した調査「平成28年社会生活基本調査」では、社会人が1日に学習に充てる時間の平均は6分という驚きの結果が出ています。

自社の未来を担う新入社員には、学習する習慣を身につけてもらいたいものです。新入社員研修では、継続的に自己研鑽出来る土台や、学習テーマを提示してみてはいかがでしょうか。

学びを最大化する TTPSマネジメント

『学びを最大化する TTPSマネジメント』

『 TTPSマネジメント』では、「TTP」(徹底的にパクる)、に「S」(進化させる)を加えた「TTPS」という考え方を提案し、自律する組織づくりの仕組みを紹介しています。自律自転するメンバーや組織を作りたいと思ったら、必読の一冊です。

新入社員研修の実施形式

最後に、新入社員研修で採用されている実施形式を紹介します。

座学形式

参加者を一同に集め、配布資料やスライドなどを用いて開催する座学形式、最も一般的な形式です。まとまった情報を一度に伝えることができるので、自社の歴史やミッションを伝えやすい形式です。

ただし、情報の伝達が一方的になりがちなので、受講者の集中力が続かないことがあります。研修の日程すべてを座学にせず、複数の形式を組み合わせると良いでしょう。

ケーススタディ形式

ケーススタディ形式では、業務で実際に発生しうるケースや実際に過去に発生した問題をとりあげ、ワークショップの形で取り上げます。実際に自分の頭で考える機会を持つことで、内容への理解が深まります。

実際のケースをもとに、業務に取り組む姿勢についても具体的にイメージすることができます。

グループワーク形式

新入社員をグループに分け、討論テーマや企画の課題などを与えるグループーワーク形式も、よく採用されています。テーマについてグループで取り組むことを通して、実務でも必要なコミュニケーションを体験することができます。

グループワークを通して、いっしょに働く他の社員とのつながりを育てることができるのも、大きなメリットです。

オンライン形式

近年増えているのが、オンライン形式での新入社員研修です。新型コロナウイルスの感染拡大によって同じ場所に集まることが難しくなったことから、この形式を採用する企業が急増しています。

オンライン形式ではできないことが増えると思われがちですが、オンラインツールならではの便利な機能もあります。グループ分けをしたディスカッションや、チャットでの質問など、さまざまな研修を実施することができます。

オンライン研修実践ガイドブック

『オンライン研修実践ガイドブック』

対面で行っていた研修と同じ要領でオンライン研修を行ったところ、失敗してしまった。オンライン研修の普及でこのような声が増えています。『オンライン研修実践ガイドブック研究』では、(株)マイナビで研修サービスに関わる著者が、オンラインで研修を実施するノウハウを公開しています。オンライン研修の種類から講師評価の方法まで、押さえるべきポイントが満載です。

読書を通した研修方法とは?

最後にフライヤーが提供するサービス、「flier法人版」を活用した研修方法を紹介します。flier法人版では、2,600冊以上のビジネス書籍の要約が読み放題になる「ゴールドプラン」のアカウントを社員に付与することができます。

通読すると時間がかかるビジネス書籍ですが、flierの要約であれば1冊10分程度で内容を把握し、アウトプットにつなげることができます。

新入社員研修でよく利用される書籍も、短時間で内容を理解できるため、グループワークの題材としての利用など、新入社員研修にも多数の企業でご利用いただいています。

管理者は自社内のユーザーがどのような本の要約を読んでいるか把握することができます。閲覧履歴をもとに、自社の研修内容を検討したり、社内の話題としてイントラネットにご掲載いただいたりとく、幅広い活用が可能です。

グループワークや、本を用いた研修を実施されている企業様はぜひご覧ください。

時代とニーズに合った最適な研修内容の設計を

今回は新卒社員研修の内容の決め方について整理しました。多様化する研修の設計にお役立ていただければ幸いです。

お問い合わせはこちら
「フライヤーに興味がある」「会社での利用を検討している」
「サービスについてもっと詳しく知りたい」など、
ご質問やご相談がございましたら、お気軽にお問い合わせください。
お問い合わせ・資料請求はこちら
お問い合わせはこちら
「フライヤーに興味がある」「利用を検討している」 「もっと詳しく知りたい」など、お気軽にお問い合わせください。
お問い合わせ・資料請求はこちら