特集「ついに来た宇宙経済ビッグバン」
2021年5月15日、中国の無人探査機「天問1号」が火星への着陸に成功しました。同国にとっては初めての火星着陸となります。「宇宙探査の重要な一歩で、火星に初めて中国人の痕跡を残した」。習近平(シー・ジンピン)国家主席は着陸成功後にこうコメントした。火星への着陸は旧ソ連、米国に続き3カ国目。表面の探査が実現すれば、米国に続いて2カ国目となります。
それに先立つ21年2月、米国は探査車「パーシビアランス」の火星着陸を成功させています。4月には超小型ヘリコプターの飛行試験にも成功しています。
様々な分野で摩擦が生じている米中両国ですが、夢とロマンがあふれる人類最後のフロンティア、宇宙についても例外ではありません。米シンクタンクの戦略国際問題研究所(CSIS)で宇宙安全保障を専門とするトッド・ハリソン氏は「中国は、東シナ海で周辺諸国に対して繰り返しているのと同じ挑発行為を、宇宙で米国に対して行っている」と語ります。
両国の争いは、宇宙が「夢とロマン」の対象から現実の利益を争う場になってきたことを示しています。経済メディア日経ビジネスでは、特集
「ついに来た宇宙経済ビッグバン」で、いよいよ身近なものになってきた宇宙開発の現状をまとめました[※1]。
(※1 : 週刊「日経ビジネス」では
3月15日号特集として掲載)
宇宙という新たな市場をいち早く開拓し、利益を得ようという動きは企業にも広がっています。日経ビジネスの特集「ついに来た宇宙経済ビッグバン」では、その一例としてトヨタ自動車が宇宙航空研究開発機構(JAXA)などと協業して開発している有人与圧ローバ「ルナ・クルーザー」を取り上げています。
そのほかソニーやパナソニック、三井物産といった日本を代表する大企業が宇宙ビジネスへの関心を高めています。また、宇宙をテーマにしたスタートアップも続々と登場しており、中小企業にとっても宇宙は新たなビジネスの機会が生まれる可能性を秘めています。
併せて読みたい『宇宙ビジネスの衝撃』
そんな宇宙ビジネスの可能性についてさらに考えていく上で参考になるのが『宇宙ビジネスの衝撃』です。
併せて読みたい『イーロンマスク 未来を創る男』
宇宙ビジネスの主役になるべくしのぎを削っているのが、米テスラ最高経営責任者(CEO)のイーロン・マスク氏と米アマゾン・ドット・コム創業者兼CEOのジェフ・ベゾス氏の2人です。
21年4月、日本人宇宙飛行士の星出彰彦さんが搭乗する新型有人宇宙船「クルードラゴン」が打ち上げられました。民間の宇宙船として機体を初めて再利用しての打ち上げとなり、これまでよりも低コストで人が宇宙を往復できるようになりそうです。クルードラゴンを開発した米スペースXのCEOを務めているのがマスク氏です。
電気自動車や宇宙船など世界を変えるイノベーションを起こすマスク氏とはどんな人物なのか。その半生を描いたのが『イーロンマスク 未来を創る男』です。
併せて読みたい『ベゾス・レター アマゾンに学ぶ14カ条の成長原則』
一方、アマゾンのベゾス氏も以前から宇宙に関心を寄せていました。21年2月にはアマゾンCEOを退任すると発表し、宇宙ビジネスにさらに力を注ぐようです。
同氏は2000年に宇宙ベンチャーの米ブルーオリジンを立ち上げましたが、現時点ではスペースXに水をあけられています。しかし、ベゾス氏はECサイトの激しい競争を生き残り、アマゾンを巨大企業に成長させた人物です。そのベゾス氏の考え方とアマゾンの成長サイクルについて分析しているのが『ベゾス・レター アマゾンに学ぶ14カ条の成長原則』です。
ベゾス・レター
スティーブ・アンダーソン,カレン・アンダーソン,加藤今日子(訳)
すばる舎
ベゾス・レター
著者
スティーブ・アンダーソンカレン・アンダーソン加藤今日子(訳)
現在の世界のビジネス界をリードする2人の天才起業家が目を向ける宇宙。要約3冊と日経ビジネスを読めば、この先ビジネスが本格化していく新たな市場について、理解が深まることは間違いありません。
「ついに来た宇宙経済ビッグバン」特集記事の全文は
こちら(日経ビジネス(WEB)に遷移)から。