【flier×日経ビジネス 現代をより深く知るための3冊】
「恋愛人口」も減少中? 待ち受ける「無子化社会」とは
【flier×日経ビジネス 現代をより深く知るための3冊】
「恋愛人口」も減少中? 待ち受ける「無子化社会」とは

要約を通してビジネストレンドに気軽に触れることができる、flier×日経ビジネスの「現代をより深く知るための3冊」。今回のテーマは、日経ビジネス読者の注目を集めた特集『無子化社会「恋愛停止国家」の未来』です。
コロナ禍でわたしたちの生活は大きな変化を余儀なくされましたが、その影響は恋愛にも及んでいるようです。「恋愛人口」が減少し、少子化は18年分早送りされたとまでいわれています。
コロナ禍で急速に変化する家族のあり方に、わたしたちはどう対応すべきなのでしょうか。日経ビジネス特集『無子化社会「恋愛停止国家」の未来』のダイジェスト、そして、記事をさらに深く理解するために役立つflierの要約3冊から、これからの生き方について考えてみましょう。
日経ビジネス特集『無子化社会「恋愛停止国家」の未来』
日経ビジネスは特集『無子化社会「恋愛停止国家」の未来』で日本の少子化・人口減の現状を取り上げました(週刊日経ビジネスでは5月24日号特集として掲載)。特集は、日経ビジネス取材班が静岡県伊豆市にある「恋人岬」を訪れたときの様子から始まります。展望デッキからは駿河湾や富士山が一望できる恋人岬は毎年約25万人が訪れる人気の観光スポットです。伊豆市の観光情報サイトによると、この土地に伝わってきた福太郎とおよねの恋の物語が恋人岬という名称の由来になっているそうです。
ところが、取材班が訪れてみると観光客はまばら。コロナ禍の影響により外出する人が減っていることはもちろんありますが、「恋愛人口」の減少も響いているのではないかと取材班はみます。以下、特集記事から引用します。
こうした“恋人たちの聖地”系観光施設の集客に重要なのは「コロナ禍の外出制限緩和」ではない。むしろ影響を及ぼすのは、「恋愛中の人」の数。当然と言えば当然だが、コロナ禍がどうあろうと恋人たちがいなければ“恋人たちの聖地”に人は集まらないのだ。
コロナ禍によって出会いの場はますます減っています。恋愛人口が減れば、それに関連する消費も減ると取材班は分析します。そしてすでに日本の大きな課題となっている少子化がますます加速しかねません。特集では、人口減少対策総合研究所の河合雅司理事長が「コロナ禍によって少子化は、従来の予測より18年早送りされた」と警鐘を鳴らしています。コロナ禍の影響で結婚を延期したり、妊娠をためらったりする夫婦が増えているとみられ、河合氏は、2021年の出生数が過去最低だった2020年から大幅に減る可能性があると試算しています。
併せて読みたい『人口減少社会のデザイン』
日本は人口減をどのように乗り越えていけばよいのか。日経ビジネスの取材班はいくつかのキーワードとともに、対応策を提示しています。同様に、人口減をいかに乗り越えるかをテーマにしているのが、以下でご紹介する『人口減少社会のデザイン』です。

併せて読みたい『2040年の未来予測』
日経ビジネスの取材班が人口減を乗り越えるためのキーワードの1つとして提示しているのが「機械化」です。人口減による人手不足はすでに起きていますが、進化し続けているテクノロジーによって解決できるというわけです。では人口減といった社会の変化に加え、テクノロジーは今後どのように進化していくのでしょうか。日本マイクロソフト元社長の成毛眞氏がテクノロジーや社会、環境問題などの未来について分析した1冊が『2040年の未来予測』です。


併せて読みたい『「家族の幸せ」の経済学』
少子化問題の解決が難しいのは、一人ひとりの人生の選択の積み重ねだからです。結婚するのかしないのか、子供を持つのか持たないのか、持つとしたら何人なのか。いずれも個人の意思が尊重されるものです。中には経済面での負担などを考えると結婚して、子供を持つのはとても無理と考えている人もいるかもしれません。そんな方に読んでほしいのが以下でご紹介する『「家族の幸せ」の経済学』です。

人口減は日本ですでに起こっている現実です。人が増え、経済も成⻑していた時代とは異なる社会の中で、どのように生きていけばいいのか。フライヤーがピックアップした書籍と日経ビジネスを参考に考えてみましょう。

「日経ビジネス」
日経ビジネスは雑誌・電子版を合わせて29年連続で読者数No.1(※)の週刊ビジネス誌。時代のトレンドを鋭く捉えた「特集」を軸に、業界の先行き・企業動向を独自の視点で深掘りしているコンテンツは第一線で活躍するビジネスパーソンに支持されています。また、最新の経済ニュースを詳解する「1分解説」や世界中の経営者・有識者が登壇するウェビナー「日経ビジネスLIVE」など、電子版オリジナルコンテンツも充実させています。
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文責:フライヤー編集部 (2021/07/12)