
読者が選ぶビジネス書グランプリ2021 マネジメント部門賞!
「読者が選ぶビジネス書グランプリ2021」の結果が2/16に発表となりました。今回で6回目となるグランプリもたくさんの方からご投票いただき、コロナ禍であっても読書への熱はいやましに増しているようです。『心理的安全性のつくりかた』(日本能率協会マネジメントセンター)は、マネジメント部門の部門賞に輝きました。受賞記念として、著者の石井遼介さんへのオンラインインタビューを実施。フライヤーのアドバイザー兼エヴァンジェリストの荒木さん、フライヤー代表の大賀との語らいの様子をダイジェストでお届けいたします。
ライター・石田翼
けれども、結局一人ひとりの人は、組織やチームのなかで働き、活動しますよね。社外やフリーランスとしてのプロジェクト・チームでもそれは同じです。
あらゆるビジネスパーソン一人ひとりが輝くために、つまり「個人」のためにこそ、「チームの心理的安全性」が重要になると考えています。
そして『心理的安全性のつくりかた』というこの本をどうせ出すのであれば、知識やTipsの提供だけではなくて実践して効果が出る、価値のあるものにしたかった。だから応用が利くように理論・体系が学べることを重視しましたし、編集者の山地さんには、たくさんお待ちいただきましたが、じっくり書き上げました。
大賀:石井さんはZENTechの取締役をされていますよね。この心理的安全性には、禅とのつながりもやはりあるのでしょうか。もちろん、マインドフルネスですべてが解決するわけではありませんが、リーダーとして心をきちんと整えていくことは、この変化の激しい昨今のVUCA時代、想定外の出来事が頻繁に起きる、この激変の時代に大切なリーダーシップのいち要素です。コロナも激変の時代の1つの例ですよね。コロナで大きく世の中が変わり、コロナ前は上手くいっていたものが、上手くいかなくなった。そのときリーダーがただうろたえ、部下を怒鳴りつけてなんとかさせようとしたらどうでしょう。そうなるくらいであれば、たとえば「いやあ大変なことになったね。それはそうとして我々はどうしていこうか」と、リーダーが強がることをやめ、しなやかにメンバーと対話する。そうして「メンバーと一緒に困る」ようなリーダーの方がチームとして成果が上がるのではないでしょうか。
大賀:本でも、「悪いことが起きたら、ちょうどよかったと思おう」というようなことを書かれていましたよね。私たちを「詰まらせる」のは、実際にはトラブルなど、困った出来事自体ではありません。その出来事に紐づく、焦りや不安や恐怖、あるいは「メンツが潰れる」「怒られたらどうしよう」といった、感情と恐怖に支配されてしまい、冷静な判断ができなくなってしまうことなんです。

一方で「心理的柔軟性」は、(経営学ではなく)マインドフルネスを含めた、いわゆる第3世代の認知行動療法として研究が進んでいる分野です。そこで生まれたアクセプタンス&コミットメント・セラピー(ACT)は、心理的柔軟性と心の健康に関わる科学です。セラピーと銘打ってはいますが、ビジネスのフィールドの人たちと非常に相性のいい考え方です。
コロナ以前からも、ビジネスの現場は日々いろいろなトラブルや想定外の出来事が起きる場所です。そういった想定外に対して、自分のなかに不安がわいてくる。ACTはそのような不安があったとしても、効果的な行動が柔軟にとれるようにするための体系なんですね。
ビジネスでは、「我々はこのチームでこういった地点に行くんだ」「世の中的にこういう意味があるんだ」といった、ビジョン、ミッションを打ち出して、そこに具体的に向かっていくことが大事ですよね。けれども、こちら側・提供者側がいくら大事だと思っていても、お客さんが反応してくれなかったら意味がない。お客さんの反応はいまのところないとすると、その現実を受け入れた上でどう変えていったらいいのか柔軟に向き合うために心理的柔軟性があるわけです。心理的柔軟な態度とは、平たく言うと「単なる正論ではなく、役に立つことをしよう」というものです。ビジネスでは、メンバーや顧客や外部環境という現実に向き合って対応していくことが重要という観点でも、心理的柔軟性の考え方はビジネスととてもマッチします。
セラピーの世界だけではなく、ビジネスのフィールドでしっかり成果を出すために、この「心理的柔軟性」を使っていただきたいと考えています。



石井遼介(いしい りょうすけ)
株式会社ZENTech取締役
一般社団法人 日本認知科学研究所理事
慶應義塾大学 システムデザイン・マネジメント研究科 研究員
東京大学工学部卒。
シンガポール国立大 経営学修士(MBA)。
神戸市出身。
研究者、データサイエンティスト、プロジェクトマネージャー。
組織・チーム・個人のパフォーマンスを研究し、アカデミアの知見とビジネス現場の橋渡しを行う。心理的安全性の計測尺度・組織診断サーベイを開発すると共に、ビジネス領域、スポーツ領域で成果の出るチーム構築を推進。2017年より日本オリンピック委員会より委嘱され、オリンピック医・科学スタッフも務める。