【flier×日経ビジネス　現代をより深く知るための3冊】

一攫千金だけじゃない？仮想通貨がビジネスチャンスに

日経ビジネスは特集『仮想通貨狂騒曲』で、2021年に入って価格が急上昇した暗号資産(仮想通貨)について取り上げました。(週刊日経ビジネスでは6月21日号特集として掲載)。

2021年1月29日。米テスラのイーロン・マスク氏がツイッターのプロフィル欄に「#bitcoin」と記載したことが仮想通貨の世界を大きく揺るがしました。世界で5600万人以上がフォローするマスク氏の影響力は大きく、3万ドル台前半だったビットコインの価格が4万ドルに近づいたのです。

2月8日にはテスラがビットコインを15億ドル相当購入していたことを開示。同時にテスラ車をビットコインで買えるようにする方針も明らかにしました。さらに同月19日に「現金に比べればましな流動性の形態」だとツイートしたことでビットコイン価格が急騰。時価総額は初めて1兆ドルに達しました。

ところが4月26日になると、2.7億ドル相当のビットコインを売却していたことが4月26日に判明。5月13日には、マスク氏が「ここ数カ月の電力使用量は狂気だ(insane)」とつぶやき、テスラでのビットコイン決済の中断を突如発表しました。ビットコインはこの日、10%以上下落。その後価格急落を受けて注文が殺到し、米コインベース・グローバルなど主要な交換業者が一時的に取引不能に陥ったことも手じまい売りを誘発しました。さらに米国や中国でビットコインの採掘(マイニング)や取引への規制が浮上したことで、ビットコインはピーク時の半値程度まで下がりました。

投資対象としての地位が向上しかけていたビットコイン。しかし、通貨としての信頼を担保できないという現実を、図らずもマスク氏があぶり出してしまいました。

併せて読みたい『アフター・ビットコイン2 仮想通貨vs.中央銀行』

しかし、この先も暗号資産が単なる投機対象のままかどうかは分かりません。中米エルサルバドルのブケレ大統領は6月8日、「History!(歴史的だ)」とツイートしました。暗号資産(仮想通貨)のビットコインを法定通貨にする法案が可決されたためです。

各国の通貨当局は、中央銀行によるデジタル通貨「CBDC」の発行に動き出しています。主に送金用途で使われるカンボジアの「バコン」や中米の島国バハマの「サンドダラー」など、既にCBDCの利用が始まっている国もあります。中国では「デジタル人民元」の大規模な実証実験が進んでいます。

ビットコインなどの仮想通貨からCBDCへと動き出した世界の潮流を追っているのが『アフター・ビットコイン2 仮想通貨vs.中央銀行』です。

併せて読みたい『ブロックチェーン』

ビットコインをはじめとする暗号資産の基盤技術となっているのがブロックチェーンです。コンテンツと関連付けた「唯一無二」のデジタルデータの所有権を取引するNFT(非代替性トークン)にも注目が集まっています。またコーヒー豆などの農産物の流通経路を記録するのにブロックチェーンを使うなど、活用法が広がっています。 同技術の現状と今後の展望などについてまとめているのが『ブロックチェーン』です。

併せて読みたい『キャッシュレス経済圏のビジネスモデル』

デジタル通貨が普及すれば、私たちの生活も大きく変わるかもしれません。身近な生活への影響を含めて、新しいお金の仕組みを解説するのが『キャッシュレス経済圏のビジネスモデル』です。

暗号資産やデジタル通貨が経済を社会をどう変えていくのか。フライヤーがピックアップした書籍と日経ビジネスで未来を予測してみるのも面白いかもしれません。