採用ファースト経営

中小企業の加速度的成長を可能にする超攻撃的「人財ファースト戦略」の全貌
未読
日本語
採用ファースト経営
採用ファースト経営
中小企業の加速度的成長を可能にする超攻撃的「人財ファースト戦略」の全貌
未読
日本語
採用ファースト経営
出版社
プレジデント社

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定価
1,650円(税込)
出版日
2020年01月30日
評点
総合
3.8
明瞭性
3.5
革新性
3.5
応用性
4.5
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おすすめポイント

「人手不足」と言われて久しい。特に中小企業においては、「募集をかけても正社員もパート従業員も集まらない」「新卒なんてもう何年も採用できていない」という声も耳にする。市場縮小、グローバル化など外部環境の変化の速さもあり、次の一手をどのように打つべきか迷ううちに時間ばかり過ぎているという経営者も多いだろう。

本書は、そのような諦めにも似た“採用への思い込み”を覆すような驚きの超攻撃的戦略を授けてくれる。それが、「採用ファースト経営」だ。すなわち「新卒大量採用」「早期育成」「定着化」を3本柱とした成長戦略である。人財戦略と中期経営計画などの事業戦略を両輪で動かすという発想は、まるで空いた穴が塞がらないかのように「人が来ない」と嘆く経営者の覚悟を問うているようだ。

すべての企業にこの戦略が当てはまるわけではないと、本書には断り書きがなされている。あくまで成長を目指すことが前提だからだ。成長志向の中小企業にとって、会社の成長は社員一人ひとりの成長と貢献にかかっている。だからこそ10年後を見据えたローリスク・ハイリターン投資として、本書に書かれている戦略は悩める経営者に大きなヒントを与えてくれるだろう。

とはいえ、「中小企業に新卒が来てくれるわけがない」と思い込んでいる方も多いだろう。そんな方にこそ、ぜひ本書を読んでほしい。新卒採用のバイブルといってもいいほど、具体的で、すぐに実行に移せる戦略が紹介されている一冊である。

ライター画像
大島季子

著者

株式会社船井総合研究所HRD支援部
お客様の業績を向上させ、社会的に地位の高い「グレートカンパニー」を多く創造することをミッションとする。中堅・中小企業を対象に、日本最大級の専門家を擁し、業種・テーマ別に「月次支援」「経営研究会」を両輪で実施する独自の支援スタイルをとる。その現場に密着し、経営者に寄り添った実践的コンサルティング活動はさまざまな業種・業界の経営者から高い評価を得ている。HRD支援部は「組織のイノベーションをサポートする」をビジョンとし、企業の持続的成長を実現するための人事・組織の専門コンサルティング部門。採用→育成→定着分野において、企業成長に合わせた持続的で計画性のある一気通貫の人づくり・組織づくりをサポートしている。

本書の要点

  • 要点
    1
    採用ファースト経営とは、「新卒大量採用」「早期育成」「定着化」を3本の柱とした、企業の業績を圧倒的なスピードで上げていくための成長モデルだ。
  • 要点
    2
    採用ファースト経営を実現するには、企業ミッションと中期経営計画の見直し、中期経営計画に基づく人員計画の策定、即戦力化を可能にする業務改革・ビジネスモデル改革、採用体制の整備、評価制度の見直し、自社の魅力を高める改革を行う必要がある。

要約

「採用ファースト経営」とは

なぜ人財戦略なのか

直近の新卒採用市場において、中小企業は苦戦を強いられている。2019年3月卒の新卒有効求人倍率を見てみると、中小企業は9.91倍、大企業は0.37倍とその差は歴然だ。2021年には「3月1日就活解禁」の新卒ルールが廃止されるため、質の高い学生をめぐる戦いはますます過熱するだろう。

今後明らかに労働人口が減少する日本において、どんなに優れた事業計画を立てても実行に移す人財がいなければ意味がない。今や「事業戦略の中に人財戦略がある時代」は終わり、「人財戦略そのものが事業戦略となる時代」に突入しているのだ。そこで本書が提案するのは、「採用ファースト経営」である。

「採用ファースト経営」の3つの柱
takasuu/gettyimages

採用ファースト経営とは、「新卒大量採用」「早期育成」「定着化」を3本柱とした、企業の業績を圧倒的なスピードで上げていく成長モデルのことだ。この3本柱を実現すれば、優秀な若手を中心とした活力ある組織となり、業績も伸びつづける。

新卒社員にこだわる理由は、中途採用のコスト効率が悪いからだ。即戦力を求めて中途社員を採用する際、即戦力を求めて中途社員をヘッドハンティングする際、場合によっては年収の50%程度を紹介料として支払わなければならないこともある。しかも彼らが長く戦力として働いてくれるとは限らない。

それならば、質の高い新卒の採用・育成・定着にコミットして、彼らを戦力へと育て上げればいい。デジタルネイティブ世代であり、働き方改革ネイティブ世代であり、そしてダイバーシティ・ネイティブでもある新卒社員たちは、企業の成長力・競争力の源泉となる。

【必読ポイント!】 採用ファースト経営実現のための社内改革

(1)企業ミッションと中期経営計画の見直し

採用ファースト経営を実現するにあたっては、6つの経営課題に着手する必要がある。それぞれについて解説する。

まず、企業ミッションと中期経営計画の見直しだ。

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