テクノロジーの地政学
シリコンバレー vs 中国、新時代の覇者たち

未 読
テクノロジーの地政学
ジャンル
著者
シバタナオキ 吉川欣也
出版社
定価
1,800円 (税抜)
出版日
2018年11月26日
評点
総合
4.2
明瞭性
4.0
革新性
4.5
応用性
4.0
要約全文を読むにはシルバー会員またはゴールド会員への登録・ログインが必要です
本の購入はこちら
この要約を友達にオススメする
テクノロジーの地政学
テクノロジーの地政学
シリコンバレー vs 中国、新時代の覇者たち
著者
シバタナオキ 吉川欣也
未 読
書籍情報を見る
ジャンル
出版社
定価
1,800円 (税抜)
出版日
2018年11月26日
評点
総合
4.2
明瞭性
4.0
革新性
4.5
応用性
4.0
本の購入はこちら
レビュー

2018年に著者らが開講し、大反響を呼んだオンライン講座「テクノロジーの地政学」。その主戦場は、シリコンバレーと中国だ。本講座では、現地のソフトウェア産業動向に精通する様々なゲストが、ニュースではめったに取り上げられないリアルな内情にも切り込んでいく。その待望の講義録が書籍化された。

人工知能、次世代モビリティ、フィンテック・仮想通貨、小売り、ロボティクス、農業・食テック。これらは、ソフトウェアによる既存産業の破壊が、高い確率で起こるとされる6分野だ。著者らは各分野におけるシリコンバレーと中国の最前線を明らかにする。

構成にも、読者の興味喚起を促す工夫が凝らされている。まずは、産業全体の市場規模や最新動向といった「マーケットトレンド」を俯瞰する。次に、変革の中心を担う「主要プレーヤー」の取り組みを紹介。つづいて今後のゲームチェンジャーとなりそうな「注目スタートアップ」にスポットライトをあて、最後に未来の展望を提示していく。注目スタートアップが提供するサービスの写真も満載だ。ページをめくるたびに知的好奇心が刺激され、これまで断片的だった情報が整理されていく爽快感を得られるにちがいない。

中国が欧米や日本の後追いをしていた時代は、とうの昔に終わった。どの産業も、新時代の覇者たちの影響を免れえない。私たちは、シリコンバレーはもとより、中国の最新動向も探る必要に迫られている。

日本企業がいま、とるべきアクションは何か。その一歩は、本書のような信頼のおける指南書を通じて、米中トップ企業の戦略を熟知することではないだろうか。

松尾 美里

著者

シバタ ナオキ
元・楽天株式会社執行役員、東京大学工学系研究科助教、スタンフォード大学客員研究員。東京大学工学系研究科博士課程修了(工学博士、技術経営学専攻)。
スタートアップ(AppGrooves / SearchMan)を経営する傍ら、noteで「決算が読めるようになるノート」を連載中。経営者やビジネスパーソン、技術者などに向けて決算分析の独自ノウハウを伝授している。2017年7月に書籍『MBAより簡単で英語より大切な決算を読む習慣』(日経BP社)を発刊。

吉川 欣也(よしかわ よしなり)
法政大学法学部を卒業後、1990年に日本インベストメント・ファイナンス(現・大和企業投資)に入社、1995年8月に株式会社デジタル・マジック・ラボ(DML)を設立し、社長・会長を歴任。
1999年9月に米サンノゼでIP Infusion Inc.を共同創業、2006年に株式会社ACCESSへ5000万ドル(約50億円)で売却。
現在はMiselu社とGolden Whales社(米サンマテオ)の創業者兼CEO、GW Venturesのマネージングディレクターを務める。

本書の要点

  • 要点
    1
    世界の産業地図は、シリコンバレーと中国がつくり出す「ソフトウェア経済圏」によって大きく書き換えられようとしている。
  • 要点
    2
    とりわけ注目すべきなのは中国企業の動向だ。人工知能開発やモバイル決済の普及率などの点で、中国はシリコンバレーを凌駕している。
  • 要点
    3
    日本企業がソフトウェア経済圏に乗り遅れないようにするには、シリコンバレー・中国の企業の最新動向を知り、両者との連携を探ろうという意識をもつことが重要だ。

要約

人工知能

AI分野で世界一をめざすシリコンバレーと中国
metamorworks/gettyimages

本要約では、本書で紹介される6分野のうち、「人工知能」「フィンテック・仮想通貨」を取り上げる。なかでも、産業全体のマーケットトレンド、主要プレーヤーの具体的な取り組みの一部にフォーカスする。

まずは、新たな産業革命をもたらすとされる人工知能(AI)についてだ。シリコンバレーと中国の企業は、莫大な金額を投じて、AI分野で世界一をめざしている。2017年、AI分野への世界の投資総額は161億ドル(約1兆6100億円)となった。日本のスタートアップ全体への投資額は、3000億円弱といわれている。要は、日本とは桁違いの額がAI関連企業に投資されているのだ。

AI特化型ファンドが誕生するシリコンバレー

シリコンバレーでは、人材獲得競争が熾烈さを極めている。タレント・アクイジション(タレント人材獲得)の目的で、大手企業による有望なスタートアップの買収も加速する一方だ。

そんななか、GAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン)やマイクロソフトなどの大手が、AI投資を強化している。その一環として、グーグルやマイクロソフトは「AI特化型ファンド」を創設した。また、元エバーノートCEOフィル・リービン氏が、AIスタートアップの成長を支援する専門企業「オール・タートルズ」(All Turtles)を立ち上げたことも、注目に値する。

中国の国家戦略を「逆輸入人材」が後押し

では中国の動向はどうか。2017年、AI関連スタートアップの資金調達額で中国は米国を抜き、トップに躍り出た。2016年時点では、中国は資金調達総額の11.6%だったのが、2017年には48%へ。

この地殻変動の背景には、中国政府の「次世代AI発展計画」という国家戦略がある。AIを「国際競争の新たな焦点になり、将来をリードする戦略技術」と位置づけ、3段階でAI産業を発展させるという。

この「国を挙げてやる」という意思表示が、「逆輸入人材」を増やす後押しとなっている。AI分野の優秀な中国系研究者は、グーグルやマイクロソフトなど、米西海岸の大手企業からバックアップを受けて研究をしてきた者も多い。中国企業はこうした人材を「逆輸入」し、AI研究で頭角を現わしている。シリコンバレーから中国企業に移籍する中国系研究者たちは、「中国がAI国家として新境地を開く」という大義に惹かれているケースが多い。

IT御三家「BAT」はAIで人類を進化させるか
metamorworks/gettyimages

AI大国の基盤を築こうとする主要プレーヤーとして、中国のIT御三家、「BAT」の存在ははずせない。BATとは、検索大手のバイドゥ、EC大手のアリババ、SNS大手のテンセントの3社を指す。中国政府の後押しもあり、いずれもAIの研究開発に巨額を投じるようになった。テンセントが、自動車メーカーのTeslaに約1800億円を出資したことも、興味深い事例の1つといえよう。

BAT3社の投資先は、中国企業が46%なのに対し、米国企業は44%と比較的高い割合になっている。理由の1つは、米国にもネットワークをもつ人たちが、国をまたいで有望なスタートアップを追っているからだ。もう1つの理由は、中国では医療系のAI関連技術を開発しているスタートアップが、まだまだ少ないからである。テンセントなどは、国内外を問わず、ヘルスケア関連のAIスタートアップへの投資やスタートアップとの提携を盛んに行っている。

BATのなかで、いち早くAIシフトを進めてきたのがバイドゥだ。同社はスマートフォン対応に失敗し、業績が伸び悩んでいた。そこで、AIの研究開発に注力することで起死回生を図ろうとしている。めざすのは、対話型AIや自動運転技術の世界的プラットフォームの構築である。

また、アリババは2017年に、「今後3年でAIや半導体関連の研究開発費に約1兆7000億円を投入する」と宣言。半導体業界でもインターネット企業の影響力が強まることが予測できる。このように、大手IT企業が自動車や医療といった「非IT産業」にも影響を及ぼすようになっている。

【必読ポイント!】 フィンテック・仮想通貨

いまだに北米はフィンテック大国

もはや黎明期を過ぎて普及期に入ったといえるフィンテック。オンライン決済やロボ・アドバイザーなどのフィンテックビジネスは、日本でも浸透している。

ではシリコンバレーでの動向はどうか。CB Insightsの調査レポートによると、フィンテック関連企業への投資は、2017年には166億ドル(約1兆6600億円)に上っている。なかでも世界一の投資額を誇るのが北米地域だ。マーケット自体は落ち着き始めたと見る動きもある。だが、フィンテック関連のユニコーン数に関しては、世界25社中16社が北米地域である。シリコンバレーを中心とする北米は、依然として大きな市場といえる。

また仮想通貨・ブロックチェーン関連に目を向けると、2018年、世界の関連投資額は年間で約2800億円に上る。そのうち投資額の55%を米国企業が占めている。2位のイギリスは6%、中国や日本はたった2%だ。このことから、米国が圧倒的な割合を占めていること、さらには多くの投資家がしっかりと技術に投資をしてきたことが読み取れる。

台頭するインシュアテック「2種類のプレーヤー」

フィンテックのなかでも成長が期待されているのは、インシュアテック(保険=InsuranceとTechnologyを合わせた造語)である。新しいビジネスモデルが登場すると、ほぼ必ず新しい保険サービスが必要となる。よってインシュアテックは、今後さまざまなビジネス領域に広まっていくことが予想される。とりわけ、技術面の先端性から、インシュアテックの拠点をシリコンバレーに置く企業が多い。

要約全文を読むにはシルバー会員またはゴールド会員への登録・ログインが必要です
「本の要約サイト flier(フライヤー)」は、多忙なビジネスパーソンが本の内容を効率的につかむことで、ビジネスに役立つ知識・教養を身につけ、スキルアップに繋げることができます。具体的には、新規事業のアイデア、営業訪問時のトークネタ、ビジネストレンドや業界情報の把握、リーダーシップ・コーチングなどです。
この要約を友達にオススメする
テクノロジーの地政学
テクノロジーの地政学
シリコンバレー vs 中国、新時代の覇者たち
著者
シバタナオキ 吉川欣也
未 読
書籍情報を見る
ジャンル
出版社
定価
1,800円 (税抜)
出版日
2018年11月26日
評点
総合
4.2
明瞭性
4.0
革新性
4.5
応用性
4.0
本の購入はこちら
この要約を友達にオススメする
テクノロジーの地政学
未 読
テクノロジーの地政学
ジャンル
産業・業界 グローバル テクノロジー・IT トレンド
著者
シバタナオキ 吉川欣也
出版社
日経BP社 出版社ページへ
定価
1,800円 (税抜)
出版日
2018年11月26日
本の購入はこちら

related summaries
一緒に読まれている要約

フェイクニュース
フェイクニュース
一田和樹
未 読
リンク
動画2.0
動画2.0
明石ガクト
未 読
リンク
大前研一ビジネスジャーナルNo.16
大前研一ビジネスジャーナルNo.16
大前研一(監修) good.book編集部(編集)
未 読
リンク
会計の世界史
会計の世界史
田中靖浩
未 読
リンク
日本企業が世界で戦うために必要なこと
日本企業が世界で戦うために必要なこと
小川浩平
未 読
リンク
ディープラーニング活用の教科書
ディープラーニング活用の教科書
日本ディープラーニング協会(監修) 日経クロストレンド(編集)
未 読
リンク
知ってはいけない2
知ってはいけない2
矢部宏治
未 読
リンク
デジタル・エイプ
デジタル・エイプ
ナイジェル・シャドボルト ロジャー・ハンプソン 神月謙一(訳)
未 読
リンク

weekly ranking
今週の要約ランキング

1
時間術大全
時間術大全
櫻井祐子(訳) ジェイク・ナップ ジョン・ゼラツキー
未 読
リンク
2
心。
心。
稲盛和夫
未 読
リンク
3
AIに負けない子どもを育てる
AIに負けない子どもを育てる
新井紀子
未 読
リンク

Recommendations
イチオシの本

最強のインプット&アウトプット本はこれだ!
最強のインプット&アウトプット本はこれだ!
2019.10.16 update
リンク
『神様がくれたピンクの靴』
『神様がくれたピンクの靴』
2019.10.15 update
リンク
出版社のイチオシ#021
出版社のイチオシ#021
2019.10.11 update
リンク
要約の達人が選ぶ、今月のイチオシ! (2019年10月号)
要約の達人が選ぶ、今月のイチオシ! (2019年10月号)
2019.10.01 update
リンク

Interview
インタビュー

これからは「ホウレンソウ」よりも「ザッソウ」の時代
これからは「ホウレンソウ」よりも「ザッソウ」の時代
2019.10.21 update
リンク
TSUTAYA馬事公苑店のファミリー客がビジネスパーソン向けの本を購入する理由
【これからの本屋さん】 TSUTAYA馬事公苑店のファミリー客がビジネスパーソン向けの本を購入する理由
2019.09.24 update
リンク
成功する人は「見た目の教養」を身につけている
成功する人は「見た目の教養」を身につけている
2019.09.03 update
リンク
脳内科医が教える「自分を変えるための片づけ」
【インタビュー】 脳内科医が教える「自分を変えるための片づけ」
2019.08.21 update
リンク
1
時間術大全
時間術大全
櫻井祐子(訳) ジェイク・ナップ ジョン・ゼラツキー
未 読
リンク
2
心。
心。
稲盛和夫
未 読
リンク
3
AIに負けない子どもを育てる
AIに負けない子どもを育てる
新井紀子
未 読
リンク
ベンチャー経営者100人が選ぶ 推し本【マーケティング関連企業編】
ベンチャー経営者100人が選ぶ 推し本【マーケティング関連企業編】
2019.08.13 update
リンク
海外でのマネジメントが失敗してしまう原因は語学力ではない
海外でのマネジメントが失敗してしまう原因は語学力ではない
2016.08.04 update
リンク