大前研一 2019年の世界~2時間で学ぶ、今の世界を理解する3本の軸~

大前研一ビジネスジャーナル特別号
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出版社
出版日
2019年01月30日
評点
総合
4.0
明瞭性
4.5
革新性
4.0
応用性
3.5
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おすすめポイント

現在の世界情勢は混迷を極めている。その震源は、アメリカのトランプ大統領である――。そんな指摘から始まる本書は、大前研一氏が積み上げてきた英知が詰まった一冊だ。

これまで国際秩序を築いてきたアメリカが、今度は自らその秩序を壊し始めている。理想とされてきた西欧型民主主義国家は衰退し、独裁型国家が幅を利かせるようになった。主導国を失った世界は、これからどうなっていくのだろうか?

本書は大前氏主宰の経営者向けセミナーの内容をもとに構成されている。「Me First」、「国家モデルの変容」、「デジタル・ディスラプション」の「3つの軸」から、現在の世界の動きをとらえていく。大前氏は、世界の見方をこれまでとはまったく違うものに変えていかなければならないと語る。

扱うトピックは世界情勢の俯瞰にとどまらない。もはや没落国家としてみなされるようになった日本が、今後国際社会で生き残るための展望についても考察されている。大前氏は、ニュースを見るだけではわからない政治・経済・ビジネスの動きを、浮き彫りにしていく。世界の動きについてこれから勉強したいという人にはもちろん、ある程度基礎知識を持つ人にも、これからの時代を考える上での新たなヒントを提示してくれるだろう。

老若男女を問わず、「令和」の新時代を生きるすべての人に読んでもらいたい一冊だ。

ライター画像
池田明季哉

著者

大前 研一(おおまえ けんいち)
株式会社ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長/ビジネス・ブレークスルー大学学長
1943年福岡県生まれ。早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号、マサチューセツ工科大学(MIT)大学院原子力工学科で博士号を取得。日立製作所原子力開発部技師を経て、1972年に経営コンサルティング会社マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社後、本社ディレクター、日本支社長、常務会メンバー、アジア太平洋地区会長を歴任し、1994年に退社。以後も世界の大企業、国家レベルのアドバイザーとして活躍するかたわら、グローバルな視点と大胆な発想による活発な提言を続けている。現在、株式会社ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長及びビジネス・ブレークスルー大学大学院学長(2005年4月に本邦初の遠隔教育法によるMBAプログラムとして開講)。2010年4月にはビジネス・ブレークスルー大学が開校、学長に就任。日本の将来を担う人材の育成に力を注いでいる。

本書の要点

  • 要点
    1
    アメリカ、トランプ大統領の「Me First」により、世界のバランスは崩れ、主導国なき時代を迎えている。それに呼応して、世界中が「自国ファースト」を掲げ始め、世界情勢は混迷している。
  • 要点
    2
    そもそも国家モデル自体が変容している。西欧型民主主義国家が衰退を見せ、中国のように、効率のよい成長が期待できる「独裁型国家」が台頭し始めた。正常化のシステムが働かず、世界中で異常な指導者が増殖している。
  • 要点
    3
    グローバル人材が圧倒的に不足し、世界に取り残された日本は、「道州制」を採ることで国家に頼らず繁栄する「地域国家」をつくっていくべきだ。

要約

【必読ポイント!】 2019年以降の政治・経済・ビジネスの課題認識

崩れる世界のバランス

世界経済は、現在をピークに減速していくという考え方が一般的だ。2019年は、中国以外のBRICsや中南米、中東、北アフリカなどを除く世界中のどの地域でも、GDP成長率が2018年を下回ると予想されている。アメリカ株式市場では、近いうちに第2のブラックマンデーとなる突然の大暴落が起きると懸念されている。

さらには、米中貿易戦争を始めとした政治リスクの高まりも、景気減速の要因のひとつだ。中国経済の停滞も世界に波及していくだろう。それに加え、IT産業の伸び悩み、原油価格の急落、ドル高の進行なども景気減速の要因といえる。

その中で、空前の好景気を迎えているのが日本だ。製造業では電気機器、非製造業では通信が好調で、化学、石油、商社も伸びている。もちろん、サービス業も伸びている。だが、これは、人手不足により、人材を提供する会社が好調なだけというのが実情だ。日本はこのように好景気ではあるものの、世界の政情不安を考えると、経営者のあいだでは、景気の先行きに懸念の声も強まっている。

体力はあっても、経営力のない日本企業
mikdam/gettyimages

日本の企業は過去最高の好景気を迎え、経済的には余裕がある。しかし、現在の日本企業は、体力はあっても経営力がない。

2018年12月、日立製作所がスイスの重電大手アセア・ブラウン・ボベリ(ABB)グループの送配電部門などを買収する方向に話がまとまったことが明らかになった。ABBは、世界で最も競争力のある多国籍企業のひとつだ。

規模では、ABBが国内での展開にとどまっている日立を大きく上回る。事業内容や規模で劣っている側の企業が買収を行っても、パワーバランスが逆転するのは目に見えている。グローバル企業を運営する能力は、親会社となる日本企業側にはないためだ。この場合は、ABBが日立の親会社になったほうが経営はうまくいくと大前氏は見ている。

日本には出来上がった新体制・新会社をマネージできる人材がいない。日産自動車や武田薬品工業では、役員に他国から招いた経営者を据えて起死回生を果たした。しかし、それを引き継げる日本人が社内で育っていない。これは日本企業の大きな問題である。

世界の見方を変える「3つの軸」

現在の国際社会は、主導国なき「Gゼロ」の世界から、アメリカが国際秩序を破壊し始めた「Gマイナス1」の世界へと移行しつつある。それは、世界中の国々に「自国ファースト」、すなわち「Me First」の価値観が蔓延する世界である。

また、国家モデル自体にも変容が見られる。これまで理想とされてきた西欧型民主主義国家が衰退し、独裁型国家が台頭。世界のバランスが崩れつつあるのだ。

さらには、スマホを中心としたデジタル技術が、国家観さえも変化させている。その背景には、米中企業が加速させる「デジタル・ディスラプション」がある。現在は、ビジネスの展開について、これまでのように「国」を中心に考えられなくなった。どんなに優れたサービスも、スマホのエコシステムを利用して、瞬時に世界化しなければ手遅れになる時代なのだ。

今後は、「Me First」、「国家モデルの変容」、「デジタル・ディスラプション」という3つの軸で、これまでとは異なる方法で世界を見ていかなければならない。

主導国なき混乱の時代へ

世界をかき回す「トランプ・ファースト」
Elen11/gettyimages

現在の国際社会を揺るがしているのは、トランプ大統領だ。彼は「アメリカ・ファースト」を掲げている。だが、それは実のところ、「トランプ・ファースト」、すなわち「Me First」にすぎない。

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要約公開日 2019.06.04
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