売上最小化、利益最大化の法則

利益率29％経営の秘密

未読

売上最小化、利益最大化の法則

利益率29％経営の秘密

著者

木下勝寿

未読

ジャンル

経営戦略

マーケティング

著者

木下勝寿

出版社

ダイヤモンド社

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出版日

2021年06月15日

評点

総合

3.7

明瞭性

3.5

革新性

3.5

応用性

4.0

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おすすめポイント

「今年はなんとしても売上予算を達成しよう」「まずは売上アップが喫緊の課題だ」

このような言葉を社内外で耳にするビジネスパーソンは少なくないだろう。こうした目標に対し、要約者はこれまで特に違和感はなかった。しかし本書を読んでその感覚は大きく変わった。

本書の著者は健康食品や化粧品のブランド「北の快適工房」を運営する「北の達人コーポレーション」の経営者、木下勝寿氏である。同社は、売上約100億円、営業利益約29億円と極めて高い営業利益率を誇る。本書は、高利益体質を築いた同社のノウハウを惜しみなく紹介している。

その核心となるのが著者の編み出した「5段階利益管理」という独自の手法だ。商品やサービスごとに利益を分け、さらに独自の5つの項目に分類し、利益を圧迫している要因を特定できる。これにより隠れたコスト、無駄なコストを発見し、低減させ、利益率を高められるという。通読し、なるほど合理的な手法だと合点がいった。

今までのやり方に行き詰まりを感じている経営者をはじめ、二言目には「売上」という言葉をつい口にしてしまう人にも、おすすめしたい一冊だ。

Kamijo

著者

木下勝寿(きのしたかつひさ)
株式会社北の達人コーポレーション代表取締役社長。1968年、神戸生まれ。株式会社リクルート勤務後、2000年に北海道特産品販売サイト「北海道・しーおー・じぇいぴー」を立ち上げる。2002年、株式会社北海道・シーオー・ジェイピーを設立(2009年に株式会社北の達人コーポレーションに商号変更)。2012年札幌証券取引所新興市場「アンビシャス」、2013年札幌証券取引所本則市場(通常市場)、2014年東京証券取引所の市場第二部(東証二部)、2015年東証一部と史上初の4年連続上場。2017年、時価総額1000億円。2019年、「市場が評価した経営者ランキング」第1位(東洋経済オンライン)。日本政府より紺綬褒章7回受章。「びっくりするほどよい商品ができたときにしか発売しない」という高品質の健康食品・化粧品で絶対に利益が出る通販モデルを確立。「北の快適工房」ブランドで、機能性表示食品「カイテキオリゴ」やギネス世界記録認定・世界売上№1となった化粧品「ディープパッチシリーズ」などヒットを連発。売上の7割が定期購入で18年連続増収。ここ5年で売上5倍、経常利益7倍。利益率29%は、上場しているおもなEC企業平均の12倍の利益率。株価上昇率日本一(2017年、1164%)、社長在任期間中の株価上昇率ランキング日本一(2020年、113.7倍、在任期間8.4年)。日本経営合理化協会セミナー「『北の達人』他社を突き放す5つの戦略」は参加費4万円超ながら327人が受講。本書が初の著書。

本書の要点

要点
1
売上が多いほどよいとは限らない。同じ利益であれば、売上は少ないほうが、一般的にリスク耐性が高い。
要点
2
利益を商品やサービスごとに段階的に見える化する「5段階利益管理」は隠れたコストをあぶり出す。どの業種にも応用できる優れた利益管理の手法だ。
要点
3
高利益率を達成するには「上限CPO」と「時系列LTV」のマネジメントが必要だ。「イノベーター理論」と「収穫逓減の法則」を理解し、効率的な事業運営を心掛けよう。

要約

売上最小化と利益最大化

同じ利益なら売上は少ないほうがいい

著者の経営する「北の達人コーポレーション」(以下、北の達人)は2020年2月期に売上約100億円、営業利益は約29億円となっており、業界内でも図抜けた営業利益率を誇っている。従業員一人当たり利益は2332万円で、東証一部上場企業の平均値の約7.7倍にも上る。

一般的に、売上は多いほどよいと見なされがちだが、売上が上がれば単純に利益も上がるわけではない。特にネットビジネスはスピードが速く、初期に赤字を出してシェアを獲得し、後で資金回収するというモデルが通用しない。だからこそ、売上と利益をセットで管理する経営方式が肝要だ。

例えば、売上100億円、変動費50億円、固定費47億円、利益3億円のA社と売上10億円、変動費5億円、固定費2億円、利益3億円のB社があったとする。このとき利益は同じ3億円だ。しかし、企業の安定性という観点で比較すれば、B社が圧勝する。

なぜか。例えば、不況などで、A社B社ともに売上が10%下がったとしよう。A社の売上は90億円に下がり、変動費も45億円になる。しかし、固定費は変わらず47億円のままなので、利益はマイナス2億円となってしまう。一方、B社の売上は9億円、変動費は4.5億円に下がるものの、利益はプラス2.5億円となり営業利益率27.8%の高収益を維持できる。

これは同じ利益であれば、売上が少ないほうがリスク耐性が高いということを示している。売上10倍は、リスクもまた10倍高いのだ。