実は大人も知らないことだらけ

経済がわかれば最強!

未読
日本語
経済がわかれば最強!
実は大人も知らないことだらけ
経済がわかれば最強!
著者
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日本語
経済がわかれば最強!
著者
出版社
定価
1,650円(税込)
出版日
2022年09月16日
評点
総合
3.5
明瞭性
4.0
革新性
3.0
応用性
3.5
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おすすめポイント

社会人になったからには経済ニュースくらい読み解けるようにしたいものだが、「実を言うといまだによくわからないテーマや用語がある」という人は少なくないだろう。本書は経済にとっつきづらさを感じている人にも経済の仕組みをわかりやすく伝える「経済の入門書」だ。テーマは日本経済の実態や世界情勢、税金や年金の仕組み、投資の考え方など多岐にわたる。各テーマ解説はコンパクトにまとまっていながら、そのひとつひとつに「そういうことだったのか」という発見がある。読み進めるごとに、徐々に知識が一つにつながっていくのを実感することもできるだろう。

読者を経済の世界に導くのは、音声配信プラットフォーム「Voicy」で人気コンテンツ『きのうの経済を毎朝5分で』を配信する、経済キャスターにしてラジオDJのDJ Nobby氏だ。外国為替ディーラーや信用リスク管理、市場運営や上場企画などに従事してきた経験を活かし、経済ニュースのわかりやすい解説で人気を博している。本書でもラジオDJらしさが光り、文章は親しみやすく頭に入りやすい。「年金はもらえるのか?」「ダウ平均って?」「ウクライナ侵攻の影響は?」といった気になる話題を取り上げながら、経済の流れを解説してくれる。

経済を学ぶメリットは「人生の成功率を上げること」だと著者はいう。経済を知ることは自分を取り巻く環境について知ることであり、未来を予測する力を得ることである。これは、人生を大きく変えるかもしれない。まさに「経済がわかれば最強!」だ。

ライター画像
山下愛記

著者

DJ Nobby(でぃーじぇい のびー)
経済キャスター、金融コメンテーター、ラジオDJ。
フォロワー数8万人突破。Voicyの人気コンテンツ『きのうの経済を毎朝5分で!』を配信中。大学卒業後にシティバンク・エヌ・エイに入社。外国為替ディーラーや信用リスク管理などを担当。その後東京金融取引所に転職し、取引所FX「くりっく365」の市場運営や上場企画などに従事するなど、専門的な知見を活かし、経済に関するニュースをわかりやすく解説することで人気を博している。

本書の要点

  • 要点
    1
    日本の豊かさは大きく後退していると言える。その要因は、産業改革の遅れ、国内購買力の低下、労働賃金の低さの3つだ。
  • 要点
    2
    ロシアによるウクライナ侵攻により、いずれエネルギー確保が大きな問題となるだろう。今後はグローバル経済の動き自体が縮小していくことが想定される。
  • 要点
    3
    経済の仕組みを知って投資することは、自分の生活を守ることにも繋がる。自らが納得できる仮説を立て、その仮説に沿った投資を行おう。

要約

日本経済の「今」と「これから」

日本は豊かな国?
imaginima/gettyimages

2020年の日本の名目GDP(国内総生産)は、アメリカ、中国に次いで世界第3位。一見、経済大国のようだが、この数値は一定期間に国内で生み出された付加価値の総額であるので、人口の多さに影響される。国の豊かさを比較する目安として用いられる「一人当たりGDP」で見てみると、2021年のランキングで日本は28位だ。2000年に2位だったことを考えると、日本の豊かさは大きく後退していると言える。

要因は3つある。1つ目は産業改革の遅れだ。かつて日本がリードしていた携帯電話などの通信機器の分野では中国や台湾にその座を奪われ、半導体製造の分野でも台湾や韓国に水を開けられている。さらに、電気自動車への転換で自動車産業の上位キープも危うく、再生可能エネルギーの開発でも大幅な遅れを取っている。

要因の2つ目は、国内購買力の低下だ。IMF(国際通貨基金)による2021年の国別ランキングで、日本の「一人当たり購買力平価GDP」は36位だ。「失われた30年」と呼ばれる1990年から2020年、日本の物価は上がらず、企業は利益を削らざるを得なかった。結果、賃金も上がらず消費者は安いものを求め続けた。それがまた企業の低収益を招き、賃金の上昇を阻む……。そんな悪循環の「デフレスパイラル」に陥った。将来への不安を解消するため、多くの人が貯蓄に動き、消費に回るお金がさらに少なくなってしまったのだ。

3つ目の要因は労働賃金の低さである。OECD(経済協力開発機構)が公表する世界の平均賃金データによると、2021年の日本の平均年収は433万円で、OECD加盟国35か国中22位。直近20年間の伸びは1%未満に過ぎない。この間に韓国は40%を超える伸びを示し、19位に浮上。日本の労働賃金はお隣の韓国に抜かれてしまっているのだ。

年金はもらえるのか?

「いまの現役世代は年金をもらえないのでは?」と疑問に思ったことがある人は多いはずだ。2019年に金融庁が「2000万円の金融資産が必要」との報告書を公表したことに端を発し、いわゆる「老後2000万円問題」が浮上した。

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