プロ経営者・CxOになる人の絶対法則

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プロ経営者・CxOになる人の絶対法則
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出版社
クロスメディア・パブリッシング

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出版日
2023年08月01日
評点
総合
3.7
明瞭性
4.0
革新性
3.5
応用性
3.5
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おすすめポイント

経営者というキャリアについて考えたことはあるだろうか。社長になりたい、経営幹部として組織を変えていきたい。こうした志を抱いている人に知っていただきたいのが、「プロ経営者」や「CxO」という道である。

経営に関する高いレベルの知見と実行力を身につけ、外部から招かれて経営に携わる人をプロ経営者と呼ぶ。また、ある特定の領域・業務に関して高い専門性を持ち、企業においてその専門領域の最高責任者となる人をCxOという(「x」には、CFOやCTOなど、それぞれの業務の頭文字が入る)。

著者は、長年エグゼクティブ人材のヘッドハンティングを行い経営にも携わってきた荒井裕之氏と、マッキンゼー、Appleで人事のプロとして活躍し、大学での指導も行っている小杉俊哉氏である。二人がこれまで出会ってきた一万人以上の経営人材の声をもとに、優れたプロ経営者やCxOの思考や行動についてまとめている。

本書によれば、今の日本では経営人材が足りず、プロ経営者やCxOの求人ニーズが急速に高まっているという。そしてそれは人生をかけて挑戦するに値する仕事である。キャリアは、自分自身の選択と行動の積み重ねによって形成されるもの。この本は、「主体的にキャリアを形成し、組織や社会を変えていきたい」と考える方にとって、経営人材という「第三の道」を示している。ぜひ、自身のキャリアを拓くための一助としてほしい。

ライター画像
藤井亜子

著者

荒井裕之(あらい ひろゆき)
キャリアインキュベーション株式会社 代表取締役社長
日本リクルートセンター(現リクルート)での営業マネージャーを経て、キャリアデザインセンター(現在は東証プライム上場)の創業に参画。同社では専務取締役、人材紹介子会社社⾧を歴任。
2000年にキャリアインキュベーションを創業。30年以上人材ビジネスに関わる中で、プロ経営者やCxOの採用支援を数多く手がける。

小杉俊哉(こすぎ としや)
THS経営組織研究所 代表社員
早稲田大学法学部卒業後、NEC入社。米国マサチューセッツ工科大学スローンスクールへ私費留学。
経営科学修士修了後、マッキンゼー・アンド・カンパニーインク、ユニデンとアップルで人事責任者を務め、独立。
慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科准教授、同大学大学院理工学研究科特任教授などを歴任。他に、ふくおかフィナンシャルグループ・福岡銀行などで社外取締役・監査役を務める。
主な著書に『起業家のように企業で働く』『職業としてのプロ経営者』(クロスメディア・パブリッシング)、『リーダーシップ3.0』(祥伝社)などがある。

本書の要点

  • 要点
    1
    経営のキャリアには3つの道がある。一社で上り詰めることを目指す「サラリーマン経営者」の道、自ら新しい企業を興す「起業家」の道、そして、外部から招聘されて経営幹部となる「プロ経営者・CxO」の道だ。現在、プロ経営者やCxOといった経営人材へのニーズが高まっている。
  • 要点
    2
    プロ経営者・CxOになる人が共通して経験しているのは「厳しい環境でチャレンジすること」である。経営人材を志す人にとっては、転職市場に身を置き、自分の「市場価値」を知ることも重要となる。

要約

プロ経営者・CxOが求められている

「社長になる」ための第三の道とは

かつての日本企業では、「サラリーマン経営者」が一般的であった。新卒で入社した会社で出世を続け、課長や部長を経て役員になり、社長へと上り詰めるというものだ。終身雇用が約束され、一社で勤め上げることを前提としていた時代では、出世競争を勝ち抜き「叩き上げ人材」として経営者になるのが王道ルートだった。

また、自ら事業を興し「起業家」として経営に携わる人もいる。近年では、会社員を経ずに起業に挑戦する人も増えてきた。

そして、サラリーマン経営者でも起業家でもない第3のルートが、過去の経験を買われて、外部から招かれて経営者になるというものである。このような、外部から招聘されて経営に携わる人を「プロ経営者」と呼ぶ。近年では、経営のトップだけでなく、マーケティング、財務、情報システム、人事などの各機能の責任者として「CxO」を任命されるケースも一般的になってきた。

世の中では経営人材が切に求められている。本書の目的は、「社長になりたい」「経営人材としてトップから組織や社会を変えていきたい」と考える人に、プロ経営者・CxOという第3のルートを示し、経営のキャリアのスタートラインに立ってもらうことである。

日本企業の苦境を救うプロ経営者・CxO
wildpixel/gettyimages

外部の人材をCxOとして起用するやり方は、アメリカでは昔から行われていた。日本でプロ経営者やCxOの起用が始まったのは、2000年代頃からだ。1990年代以降、バブルが崩壊して日本企業が苦境に立たされる中、企業変革を図る大企業が欧米型のマネジメントシステムを導入し始めた。特に外資系企業においては外部から経営人材を招聘することが一般的になっていったのだ。

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要約公開日 2023.12.10
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