決済の黒船 Apple Pay

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決済の黒船 Apple Pay
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決済の黒船 Apple Pay
出版社
定価
1,760円(税込)
出版日
2016年12月13日
評点
総合
3.8
明瞭性
4.0
革新性
4.0
応用性
3.5
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おすすめポイント

2016年10月、Apple Payが満を持して日本に登場した。財布やクレジットカードを不要にするApple Payは、従来のモバイルウォレットと比較して、圧倒的な使いやすさと安全性で優位に立っている。かつてフィーチャーフォンと呼ばれた日本の携帯電話において、当時として最先端のモバイルウォレット機能が、世界で初めて実用化されていた。この時期、世界は同様のモバイルウォレットでのサービスを実現させようとしていたが、各社の利害関係が入り乱れ、失敗を繰り返していた。やがて、iPhoneが登場すると、世界の携帯電話市場をスマートフォンが席巻し、日本のフィーチャーフォンは一掃されてしまう。

これまでモバイルウォレット機能は駅の改札ぐらいでしか使えなかった。その後、様々な電子マネーが登場して財布は膨れるばかり。しかしこのApple Payは、財布を不要にすることをめざして設計されているため、店舗や交通機関はもちろんECサイトでの買い物においても、簡単にしかも安全に利用できる。

本書は、日本人にとっておなじみの「おサイフケータイ」が、やっとiPhoneでも使えるようになったという程度に認識されているApple Payのイメージを次々と覆していく。その先進的な機能や仕組みを、決済の歴史や、メーカーやカード会社などの主導権争い、各国の事情との向き合い方も交えながら、詳しく解説してくれる一冊だ。財布不要な社会を先取りしたいのなら、まず本書を読むべきである。

ライター画像
谷田部卓

著者

鈴木 淳也(すずき じゅんや)
モバイル決済専門のジャーナリスト。メーカー系SEを経験した後、出版社アスキー(現KADOKAWA)で月刊誌の編集業務に従事。2000年にプロフェッショナル向けIT情報サイト「@IT(アットマーク・アイティ)」(現アイティメディア)の立ち上げに参画。2002年にフリーランスとして独立し、活動拠点を米国サンフランシスコに移す。以後、最新ITの動向を現地から日本へ精力的に発信する。2011年以降は取材分野をNFCとモバイル決済に絞り、日米のみならず世界中の最新決済事情を追いかけている。

日経FinTech
2016年3月に創刊した国内で唯一のFinTech専門誌。年に一度発行する「FinTech世界年鑑」に加え、読者限定サイトや月刊ニューズレター、セミナー、カンファレンスなど多彩な手段でFinTechの動向を伝える。

本書の要点

  • 要点
    1
    2016年にApple Payが日本に登場すると、その使い勝手と安全性で「おサイフケータイ」を急速に置き換えていった。
  • 要点
    2
    モバイルウォレットは日本で実用化が始まったが、世界では様々なプレイヤー間で利害の対立があり、なかなか普及が進まなかった。
  • 要点
    3
    Apple Payは登場のタイミングがよく、その先進的な機能と安全性により、モバイルウォレットの救世主となった。
  • 要点
    4
    Apple Payで弾みのついたモバイルウォレットは、財布が不要な社会の実現に向けて進化の途上にある。

要約

【必読ポイント!】 Apple Payの登場

決済の革命児、Apple Payとは

2016年10月、とうとうApple Payが日本に上陸した。アップルは、ティム・クックCEOが来日するほどの力の入れようだった。

このApple Payは、財布やクレジットカードを不要にする、「決済」の革命を起こそうとしている。従来のSuicaなどの交通系ICカードやクレジットカード、NTTドコモの「おサイフケータイ」の役割を、iPhoneに置き換えてしまうサービスなのだ。一度iPhoneに登録さえすれば、後は多数のプラスチックカードを持ち歩かなくても、買い物の支払いや乗り物への乗車が可能となる。この新たな電子マネーの登場で、少額決済の市場は勢いをつけていくことが期待されるようになってきた。

アップルは、使い勝手と安全性の2点を徹底的に追求してApple Payを開発した。設定は簡単で、スマホのカメラでクレジットカードを自動認識させるだけ。Suicaはスマホにタッチするだけだ。店舗で利用する際には、iPhoneのホームボタンに指を添えて、指紋認証させながらレジのリーダーに近づければよい。Apple Payでは、このTouch IDという指紋認証によって安全が確保されている。万一iPhoneを紛失しても、指紋が一致しない限り決済ができないためだ。

ただし駅の改札では、スムーズに通過できるように指紋認証は不要となる。また、買い物履歴などのプライバシー情報は、アップル側は収集しないという安心設計になっている。

Apple Payの優位性
audioundwerbung/iStock/Thinkstock

アメリカでは2015年10月から、ICチップ内蔵のクレジットカード統一規格EMVに、店舗が対応することが決まった。これはスキミングによる偽造磁気カードでの、不正利用被害を減らすためだ。店舗がEMV対応をすることで、POSレジがNFC用リーダーに対応できるようになり、これがApple Payの導入に追い風となった。

Apple Payは安全な決済のために、「バーチャルカード」を用いている。具体的には、クレジットカード番号や個人情報などの機密情報を店舗側に伝えず、代わりに「トークン」と呼ぶデータに変換して決済処理を進める。これにより、スマホの盗難があっても、バーチャルカードを無効にすれば、クレジットカードの番号が漏れるわけではないのでカードの再発行の手間もかからず、ユーザーに被害は生じない。

またApple Payは、ECサイトでのオンライン取引でも利用できる。これはオンライン取引でも、ECサイト側にカード情報を渡さない「バーチャルカード」を使えるからだ。アップルは、カード情報はもちろん買い物履歴なども取得しない。この方針は、グーグルが以前提供していたGoogle Walletと真逆だ。グーグルは、手数料ゼロで金融機関の参加を募ったが、マーケティングデータの収集を狙っていた。結果的にグーグルのサービスは、米国携帯電話会社の妨害もあり頓挫した。

お金が変わる

モバイルウォレットは日本発
KellyISP/iStock/Thinkstock

近距離無線技術のNFCを利用したモバイルウォレットを、世界で初めて商用化したのは、ドコモ「おサイフケータイ」だ。2004年のサービス開始当初から、決済だけでなく、電子マネー、会員カード、ポイントカードなどにも対応できる先進的なサービスだった。

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