2030年ジャック・アタリの未来予測
不確実な世の中をサバイブせよ!

未 読
2030年ジャック・アタリの未来予測
ジャンル
著者
ジャック・アタリ 林昌宏(訳)
出版社
プレジデント社 出版社ページへ
定価
1,944円
出版日
2017年08月10日
評点(5点満点)
総合
3.8
明瞭性
4.0
革新性
4.0
応用性
3.5
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レビュー

ソ連崩壊、金融バブル、インターネットによる変化、テロの脅威。これらを次々と的中させ、マクロン仏大統領を見出した思想家、ジャック・アタリの待望の新著が登場した。テーマは2030年頃の未来予測だ。テクノロジー、経済、政治、思想など、その射程の広さにまずは驚くことだろう。

残念ながら、本書の未来予測はポジティブな内容よりもネガティブな内容の方が多い。このまま行けば人類は危機的な状況を迎えることすら示唆されている。しかも、アタリ氏が語る未来予測は決してノストラダムスの予言のような空想論めいたところがない。予測の多くは、現状の緻密なデータ分析から導き出されたものであり、非常に現実味があるのだ。

本書は終始厳しい論調ではあるものの、中には救いもある。アタリ氏は危機的な状況を避けるために私たちが個々人で実践できる処方箋についても言及している。一言でいうとそれは、利己主義を脱するための行動をとり、利他主義を全体に広げていくことだ。まず個々人の意識が変化することなくして全体は変わっていかない、それがアタリ氏の主張である。

本書の最大の価値は何だろうか。もちろん未来に起きうる事象について理解を深めることである。しかし、それ以外の価値も存在する。それは透徹した目で人間の本質を見抜く「思想家」アタリ氏ならではの解釈が散りばめられている点だ。本書は未来予測でもあり、かつ「人間とは何か」を学べる人間論の本でもあるのだ。知的好奇心を大いにくすぐる一冊を堪能いただきたい。

森本 進也

著者

ジャック・アタリ(Jacques Attali)
1943年アルジェリア生まれ。フランス国立行政学院(ENA)卒業、81年フランソワ・ミッテラン仏大統領顧問、91年欧州復興銀行の初代総裁などの要職を歴任。政治・経済・文化に精通し、ソ連の崩壊、金融危機、テロの脅威、ドナルド・トランプ米大統領の誕生などを的中させた。著書は『21世紀の歴史』『金融危機後の世界』『国家債務危機――ソブリン・クライシスに、いかに対処すべきか?』『危機とサバイバル―21世紀を生き抜くための<7つの原則>』(いずれも作品社)、『アタリの文明論講義:未来は予測できるか』(筑摩書房)などが多数ある。

本書の要点

  • 要点
    1
    市場と民主主義の蜜月関係は終わり、社会は不安定な生活と裏切りを生み出し、公益は消え失せた。
  • 要点
    2
    2030年には技術進歩によって現在の雇用の半数以上が失われるだろう。
  • 要点
    3
    長期的に問題解決に取り組めない民主主義は否定されて全体主義が復活し、原理主義を口実に民主主義と決別する準備が整う。無秩序が世界中に広がることとなる。
  • 要点
    4
    利己主義に代わる利他主義を広めるために、まず自己に回帰する必要がある。

要約

憤懣(ふんまん)が世界を覆い尽くす

順調に見える世界

自分の人生に意義をもたせたいのなら、世界の現状を把握するべきだ。現在、人類の暮らしは今後も改善され続けるという予測が、膨大なデータによって提示されている。

まず、人類の平均的な生活水準は30年ほど前から急上昇している。とくにインドと中国のGDPの増加は顕著だ。2008年から2015年にかけて、インドが2.3倍、中国が2.4倍に急増した。また、1990年から2015年にかけての1人あたりのGDPはドル換算の購買力平価で5400ドルから1万5400ドルと、およそ3倍になった。

世界の貧困についてはどうだろうか。1985年に極貧状態で暮らす世界人口は2015年の3.5倍も多かった。ここでの極貧層の定義は、1日当たりの生活費が1985年で1.25ドル、2015年で1.90ドルの人を指す。現在、こうした極貧状態の人口は世界人口の10%を下回った。

世界中で暴力が減っていることも判明している。「人間の安全保障報告計画」の推計によると、暴力による年間の死者数を人口10万人あたりで表すと、5000年前は500人、中世は50人となり、現在は6.9人に減少した。ヨーロッパ地域だと1人未満となる。

急速な高齢化、富の偏在……実は悲惨な現状
Natali_Mis/iStock/Thinkstock

このように、世界の今後は順調に見えるが、実際には懸念材料も山積み状態となっている。まずはマクロの視点で見ていこう。

今後、世界人口は少子化と平均寿命の延びによって高齢化を免れない。65歳以上の高齢者人口は増加し続けており、世界人口に占める割合は1950年の5.1%から2000年の7.7%に上昇した。今後、途上国と中進国は先進国よりも急速に高齢化する。急速な高齢化はそれらの国の経済成長や社会保障の維持を困難にする。

さらには、大気汚染や農地の被害といった地球環境の悪化も見逃せない。気候変動により世界の食糧生産量も低迷する傾向がある。

また、加速する富の偏在も問題となっている。クレディ・スイスの「2015年度グローバル・ウェルス・レポート」によると、現在、富裕層上位10%が世界の富の87.7%を所有しているという。先進国の中産階級が貧困化していることも、反乱を起こす可能性を高めるといえよう。

多くの国が公的債務の解決を先送りにしており、債務は膨張し続けている。財政破綻になる可能性のある国も多い。最近では、ギリシャが財政破綻した。イタリア、ポルトガル、フランスも財政破綻の危機に瀕する可能性がある。

家族の絆の崩壊、そしてカルト集団、原理主義の台頭

次に家族というミクロな単位でみてみよう。従来型の家族モデルは変化を遂げつつあり、離婚率の上昇により母子家庭が増加している。一人親の子供は退学する可能性が高く、教育レベルや就労にも悪影響を及ぼしている。

家族の絆が弱くなるに伴い、カルト集団や原理主義などの新たな帰属形態が発展している。2003年にマーガレット・シンガーは、アメリカにはおよそ5000のカルト集団と、その250万人のメンバーがいると推定している。また、宗教原理主義者によるテロ事件は2000年250件だったが、2012年には1750件へと増加している。このままでは憤懣が世の中を覆いつくすだろう。

諸悪の根源は何か

大惨事を回避するために
SIphotography/iStock/Thinkstock

経済、社会、政治の混乱を引き起こす諸悪の根源は何だろうか。いくつかの主張がある。たとえばマネーや、精神性の喪失などを原因として挙げる人もいる。

しかし、著者はマネーが暴力の要因だと考えていない。そもそもマネーは富の交換に関する話し合いを円滑にし、暴力を減らすための手段として開発されたものだ。

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経営戦略 グローバル 政治・経済 トレンド
著者
ジャック・アタリ 林昌宏(訳)
出版社
プレジデント社 出版社ページへ
定価
1,944円
出版日
2017年08月10日
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