未来IT図解　これからのDX デジタルトランスフォーメーション

社会・経済・産業構造など、経済環境はデジタル化により大変革の時代を迎えている。企業がその変革期に対応するうえで、重要視されるようになったのがDXだ。

経済産業省が2018年12月に発表したDX推進ガイドラインによると、DXの定義は次のようなものである。「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」。つまり、DXの目的とはデジタル技術を活用することだけでなく、企業そのものが大きく生まれ変わり、継続的に変革を続けていくことである。

DXには実践と環境整備という2つの要素があり、これらは不可分だ。なぜならDXは具体的な実践と環境整備を併せて進めないと上手くいかないためである。とりわけ環境整備をおろそかにする企業が多く、それがDX失敗の一因となっている。

DXの実践には2つのタイプがある。1つは、既存事業の高度化や新しい価値を創り出す「漸進型イノベーション」。もう1つは、新分野の事業創出やビジネスモデルの変革をめざす「不連続型イノベーション」だ。

つづいてDXの環境整備では、デジタル化に対応するために意識や制度、権限やプロセスを変革する「企業内変革」と、既存IT環境とITプロセスの見直しや再構築を行う「IT環境の再整備」の2つがある。

デジタル時代の到来によって企業はどのような影響を受けるのか。

1つ目は既存事業の継続的優位性の低下だ。ライバル企業がDXにより優位性を向上させていけば、当然自社の優位性は低くなる。

2つ目はGAFAに代表されるディスラプターの業界参入による業界破壊だ。実際にアマゾンの台頭により、米国の大手デパートも専門小売店も大きな打撃を受けた。

3つ目はデジタルエコノミーによる社会の構造変革だ。産業構造等の急速な変化に対応しなければ取り残される。その変化のスピードは、産業革命のときよりもはるかに速い。

DXの対象領域は次の4つに分類される。まず既存事業領域では、「新たな顧客価値の創出」「社内業務の変革」の2つだ。この領域で進めていくのは漸進型イノベーションである。デジタル技術を用いた社内業務の変革、顧客ターゲットや提供経路、新たな顧客価値の創出など、既存業務の深化を進めていく。

一方、新規事業領域では、「新規ビジネス創出」「新規市場開拓」の2つの領域があり、不連続型イノベーションを必要とする。全く新しい市場そのものを生み出すため、探索活動が求められるのだ。

DXの目的はデジタル技術の導入ではない。業務やビジネスを変革する方向性を明確にし、領域を見定めなければならない。そのためにも、自社がどんな企業をめざすのかというビジョンの明確化が欠かせない。

DXには4つの潮流がある。具体的には「社会・産業」「顧客との関係」「組織運営・働き方」「ビジネス創造」の4つの観点から、デジタル化に向かっていく。例えば、組織運営・働き方では人材のグローバル化や流動性の加速により、雇用や就労の概念そのものが変わっていくだろう。