ZERO IMPACT ゼロ・インパクト
あなたのビジネスが消える

未 読
 ZERO IMPACT ゼロ・インパクト
ジャンル
著者
鉢嶺登
出版社
定価
1,980円(税込)
出版日
2021年03月22日
評点
総合
3.8
明瞭性
4.5
革新性
3.5
応用性
3.5
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あなたのビジネスが消える
著者
鉢嶺登
未 読
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定価
1,980円(税込)
出版日
2021年03月22日
評点
総合
3.8
明瞭性
4.5
革新性
3.5
応用性
3.5
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おすすめポイント

本書には「サイバー植民地」というショッキングな言葉が出てくる。GAFAをはじめとする米国発のプラットフォーマーに席巻される日本のマーケットのことだ。

過去のオンラインの競争において、その影響を受けたのはインターネット業界とその周辺にとどまっていた。しかし、あらゆるものがデータ化するいま、その変化はリアルな業界に急速に広がり、第1次から第3次まで全ての産業が巻き込まれようとしている。しかも、そこにゼロ・インパクトが重なる。ゼロ・インパクトとは、モビリティー、通信コミュニケーション、エネルギーの3つのインフラ分野をはじめ、住居、教育、金融、医療などの分野において、コストが限りなくゼロに近づく未来である。

想像してみてほしい。たとえば電力エネルギーのコストがほぼゼロになれば、自社のコスト構造や業界地図はどうなるだろうか。チャンスとなるか、それともピンチにおちいるか。こうした大きな地殻変動を察知し、プラットフォーマーは早くもDX(デジタルトランスフォーメーション)に取り組んでいる。日本企業も一刻も早くDXに舵を切らなければ、市場で生き残ることは難しいだろう。

ただし希望はある。新型コロナがもたらした働き方や移動、オフィス環境などの変化によって、日本企業の間でDXへの関心が急速に高まっている。このタイミングを活かさない手はない。まずは本書が描く「さほど未来でない『未来』」に触れてみよう。

ライター画像
しいたに

著者

鉢嶺登(はちみね のぼる)
デジタルホールディングス代表取締役会長。早稲田大学商学部を卒業後、森ビルに入社。その後、1994年にオプト(現:デジタルホールディングス)を設立した。2015年に持ち株会社体制へ移行し、代表取締役社長グループCEO(最高経営責任者)に就任。20年4月より現職。著書は『ビジネスマンは35歳で一度死ぬ』『GAFAに克つデジタルシフト経営者のためのデジタル人材革命』など。

本書の要点

  • 要点
    1
    日本企業は、DXの総合プロデューサーというべきCDO(最高デジタル責任者)を設置すべきだ。
  • 要点
    2
    攻めのDXを実現するうえで必要なのが、マインドセットの変化、徹底した情報収集、全社員のデジタルリテラシー向上の3つである。
  • 要点
    3
    アジャイル開発を成功させるカギは、ビジネス側とエンジニア側が相互信頼のもと、密に連携をとって進めていくことだ。理想は、企画からプロダクト開発まで連動した開発体制を社内に持ち、内製化することである。

要約

コストゼロ社会の到来

中間業者が排除される
cokada/gettyimages

GAFA(グーグル、アマゾン・ドットコム、フェイスブック、アップル)をはじめとする、米国発のプラットフォーマーの破壊力はすさまじい。ここ10年を振り返っても、その影響により、米国では小売、アパレルなどの業界で倒産が相次いだ。

とくに新型コロナが発生した2020年以降は、こうした変化が加速している。しかし、よく見ると、同じ小売でもシアーズやJCペニーのように白旗をあげる会社がある一方、ウォルマートや米ディスカウントストア大手ターゲットのように、復活し好調を維持している会社もある。その違いを生んだのが「攻め」のDX(デジタルトランスフォーメーション)ができていたかどうかである。

インターネットがもたらしたもう1つの変化は、企業と消費者が直接つながり、あらゆる業界に存在していた中間業者(旅行代理店、自動車ディーラー、広告代理店など)が締め出されるようになったことである。それは膨大な社会コストの削減を意味している。

限界費用が限りなくゼロに近づく社会

限界費用とは、売り上げの伸びに対して発生する追加コストである。たとえばゲーム業界の場合、ゲームをつくる際のコストやユーザーを獲得するためのコストなど、初期の投資は必要だ。しかし、ユーザー数が1万人でも100万人でも、比例して発生する追加コストはほとんどない。つまり、限界費用は小さく、売り上げが伸びれば伸びるほど、相対的にゼロに近づいていく。損益分岐点を超えると売り上げの大半が収益となり、それをユーザーに還元することも可能だ。

いま、モビリティー(輸送)、通信コミュニケーション、エネルギーの3つの主要なインフラ分野で、コストが限りなくゼロに近づく可能性が出てきた。まさしく「コストゼロ社会」の到来である。

モビリティー分野はこう変わる

まずモビリティー(輸送)の分野では、今後数年で自動運転が搭載されたEV(電気自動車)が街中にあふれ出すと予想される。そうなれば、タクシー無料化の流れができるだろう。

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