人間心理を徹底的に考え抜いた「強い会社」に変わる仕組み

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人間心理を徹底的に考え抜いた「強い会社」に変わる仕組み
出版社
日本実業出版社

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定価
1,870円(税込)
出版日
2020年02月20日
評点
総合
3.5
明瞭性
3.5
革新性
3.0
応用性
4.0
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おすすめポイント

時代の変化に対応しながら常に成長していける会社になるには、自社をどのように変えていくべきか――この問いの答えは、多くの経営者が常に求めているものだろう。リクルートで働き、ファーストリテイリングとソフトバンクで組織改革や事業の立ち上げを行ってきた著者は、会社が変わるためには、自社に合った仕組みや制度を取り入れ、それに伴う施策を展開する必要があるという。

ここで重要なのは、単に他社の成功事例を真似るのではなく、自社のビジネスモデルやコア・コンピタンスを十分に検討した上で、何を取り入れ、どのように応用するべきなのかを見極める視点だ。その視点なしには、会社にとってマイナスとなる改革を行ってしまう危険性もあるからだ。

本書は、自社に合った「仕組み・制度・施策」を考える必要性と具体的な考え方を提示した後、これまで著者が携わってきた企業の事例を伝えている。そのうえで著者は、組織改革で何より重要なのは、仕組みや制度といった枠組みを考えて実行するだけではなく、社内の人間がそれを進んで実践できるような環境をつくることだと述べている。

本書を一読し、自社の現状を見つめ直すことは、会社のトップに立つ経営者だけではなく、組織に所属するすべての人に有益だと言えるだろう。組織を「強い会社」に変えたいと感じたとき、真っ先に手に取りたい一冊だ。

ライター画像
池田明季哉

著者

松岡保昌(まつおか やすまさ)
株式会社モチベーションジャパン代表取締役社長。人間心理にもとづく経営戦略、組織戦略の専門家。1963年生まれ。1986年同志社大学経済学部卒業後、リクルートに入社。『就職ジャーナル』『works』の編集や組織人事コンサルタントとして活躍。2000年にファーストリテイリングにて、執行役員人事総務部長として当時の急成長を人事戦略面から支える。その後、執行役員マーケティング&コミュニケーション部長として逆風下での広報・宣伝の在り方を見直し新たな企業ブランドづくりに取り組む。2004年にソフトバンクに移り、ブランド戦略室長としてCIを実施。福岡ソフトバンクホークスマーケティング代表取締役、福岡ソフトバンクホークス取締役として球団の立ち上げを行う。また、AFPBB News編集長として、インターネットでの新しいニュースコミュニティサイトを立ち上げる。現在は、株式会社モチベーションジャパンを設立し、代表取締役社長として、企業の成長を経営戦略、組織戦略、マーケティング戦略から支える。筑波大学大学院 人間総合科学研究科 生涯発達専攻カウンセリングコース主催「キャリア・プロフェッショナル養成講座」修了。国家資格1級キャリアコンサルティング技能士、キャリアカウンセリング協会認定スーパーバイザーとして、個人のキャリア支援や企業内キャリアコンサルティングの普及にも力を入れている。

本書の要点

  • 要点
    1
    組織を分析する際には、意思決定の方法とスピード、価値観と方針の浸透、人材の質と量、自由と規律のPDCAマネジメント、情報の共有と活用、評価の仕組みと報酬、主体性とモチベーションの7つの視点で検討するとよい。
  • 要点
    2
    自社に合った仕組み・制度・施策を導き出すために、「良い企業文化」と「良くない企業文化」、そして「理想の企業文化」を書き出してみよう。

要約

「強い会社」をつくる方法

自社に合った「仕組み・制度・施策」を選ぶ
bee32/gettyimages

時代の変化に対応できる「強い会社」になるためには、人が自ら動く「環境」と「仕組み」をつくる必要がある。とはいえ、ビジネス誌や書籍で紹介されている他社の成功事例をそのまま実践しても、同じ効果が得られるわけではない。自社のビジネスモデルや、自社の強みであるコア・コンピタンスを十分に検討した上で、それに見合った仕組みや制度、施策を取り入れることが重要だ。

ここでいう「ビジネスモデル」とは、利益を生み出す製品やサービスに関する事業戦略と収益構造のこと。「コア・コンピタンス」とは、自社が競合他社と戦って勝つためのポイントのことだ。経営者や管理職は、自社のビジネスモデルを認識したうえで、市場や世の中の変化に合わせて自社のコア・コンピタンスをたえず分析し続けるべきだ。

その戦略は不変である必要はない。他社や時代の変化に柔軟に対応できるよう、組織の「仕組み・制度・施策」も進化させ続けよう。それが当たり前にできるような企業こそ、継続的、安定的に利益を生み出すことができる「強い会社」だ。

「社外規範」と「社内規範」を発信する

人が会社で本気になって働くためには何が必要だろうか。その回答として鍵になるのは、企業理念にもとづくミッションやビジョンを念頭に置いた2つの視点である。ひとつは、「会社が世の中に提供している価値に共感できるかどうか」、つまり社会からどのような支持や感謝を集めているのかという「社外規範」の視点である。もうひとつは、「会社の社風や求められる働き方に共感できるか」、つまり社内で大事にしている行動や考え方である「社内規範」の視点だ。

社外規範への共感は、自分の仕事が世の中のためになっているという実感によって生まれる。会社の事業に社会的価値を感じられ、自分がその事業が好きで、納得して取り組めている状態だ。

一方「社内規範」は、社内で理想とされる行動や考え方、つまり行動指針である。組織の行動指針に納得できることが、その会社に対する愛着や居心地のよさにつながる。

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