世界最強の米国株で始める株の教科書 | 本の要約サービス flier(フライヤー)

世界最強の米国株で始める株の教科書

著者

PAN

ジャンル

ファイナンス

出版社

フォレスト出版

出版社ページへ

出版日

2025年05月20日

評点

総合

3.8

明瞭性

4.0

革新性

3.5

応用性

4.0

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おすすめポイント

もしあなたが「米国株投資」に興味があるなら、本書はうってつけの一冊である。

著者は、個人投資家のPAN氏。2013年より本格的に米国株投資を始め、当初100万円だった金融資産は10年で1億円、その後4億円にまで膨らんだ。アーリーリタイアをした現在は、YouTubeやSNSなどで米国株投資のノウハウを発信している。

本書では、なぜ「米国株」が良いのか、どのように投資先を選ぶのか、投資の際に気を付けるべきことは何か――といったことを、一から丁寧に教えてくれる。米国株に敷居の高さを感じている人も、無理なくチャレンジすることができるだろう。

そんな著者が繰り返し強調するのは、「投資の勉強をしよう」ということだ。新NISAの開始をきっかけに、なんとなく投資を始めた人は多いだろう。また、インフルエンサーがすすめる株を勢いで購入したけど、「イマイチうまくいっていない」という人もいるかもしれない。

著者によると、「投資でお金を増やしたいけど、勉強はしたくない」というのは、「練習せずにピアノを弾けるようになりたい」というのと同じだという。本気でお金を増やしたいのなら、やはり勉強は必要だ。逆に言えば、学ばない人が大半だからこそ、きちんと学べば「上位10%の投資家」になれると著者は断言する。

本書では、マクロ経済や銘柄分析など、株式投資に欠かせない知識にも多くのページを割いている。本書を開いて、あらためて投資と向き合ってみてはいかがだろうか。

矢羽野晶子

著者

PAN
米国株投資家
金融資産4億円超の個人投資家。シリコンバレーでハイテク企業に6年間勤務。リーマンショックに際し、FX投資でほぼ全財産の700万円を損失するも、2013年に米国株投資を本格的に始め、金融資産100万円から10年で1億円、その後4億円超に。2023年夏に会社員をアーリーリタイア。証券会社等のセミナー登壇多数。
2019年12月より開始したYouTubeチャンネル「PAN米国株投資ちゃんねる」が人気を博し、チャンネル登録者数8万人超に。各種メディアや日経ラジオなど出演多数。SNSの総フォロワー14万人超。好物はシェイクシャックのハンバーガー。
YouTube「PAN米国株投資ちゃんねる」
• http://www.youtube.com/@pan-invest
X
• https://x.com/pan_us_stock
moomoo揭示板
• https://www.moomoo.com/ja/community/profle/pan-us-71620498

本書の要点

要点
1
米国株は、投資対象として最強だ。その理由は、経済基盤の強さ、政治的な安定感、イノベーティブな企業群、株主への徹底した情報公開と利益還元などが挙げられる。
要点
2
米国株投資を始めるなら、アメリカのマクロ経済を知る必要がある。特に、中央銀行に当たる「FRB(米連邦準備制度理事会)」の動向は必ずチェックしたい。
要点
3
「儲かる株」の見極めポイントは、「企業に将来性がある」「『良い決算』を出している」「決算時のカンファレンスコールにポジティブな要素がある」の3つである。

要約

なぜ「米国株投資」をすべきなのか

米国株が最強である理由

honglouwawa/gettyimages

著者の投資対象は、すべて米国株である。米国株が投資対象として最強である理由は、次の4つである。

(1)経済のファンダメンタルズが強い

国や企業などの経済状況を示す指標「ファンダメンタルズ」の観点からみると、米国は圧倒的に強い。国の経済規模を測るGDP(国内総生産)は、1994年から30年で約2倍に伸びている。

これには、高い出生率と移民流入による労働人口の増加の影響がある。労働人口が増えると経済活動の担い手が増えるため、GDPの成長につながるのだ。

(2)政治的な安定感・金融政策の感応度

新興国と比較して、アメリカの政治が安定しているのも理由のひとつだ。アメリカには民主主義が根付いており、4年ごとに平和的に政権交代が行われている。また、アメリカ経済には「金融政策と財政政策に対する感度が高い」という側面がある。政策の影響がすぐに経済に表れるため、動向を注視していれば、株式投資で利益を得やすい環境なのだ。

(3)イノベーションを生み出す企業群

アメリカにはIT業界を中心に、イノベーションを生み出す優れたグローバル企業が集中している。またアメリカ企業は研究開発費が多く(日本の3倍以上)、それも企業の強さを下支えしている。

(4)株主への情報公開と利益還元

米国企業には、投資家に対する詳細な情報公開が義務付けられている。そのため、企業の現況や将来性の分析が容易であり、アナリストによる分析レポートも簡単に手に入る。