世界のビジネスエリートが身につける教養 文化人類学

近年、文化人類学はビジネスの世界で大きな注目を集めている。グーグルやマイクロソフトなどの企業は、人々の行動や価値観を深く理解するために文化人類学の知見を活用してきた。アンケートやデータ分析だけでは見えない人間の本音や生活実態を理解することが、イノベーションのカギになると考えられているからだ。

こうした流れは企業だけでなく教育の現場にも広がっており、文化人類学は世界のエリートにとって重要な教養となっている。

では、なぜ世界のビジネスエリートは文化人類学を学ぶのか。その理由は、「思考の枠を外す」ためである。文化人類学は、自分たちとは異なる価値観や暮らしを知ることで、自らの「常識」や「あたりまえ」を相対化する学問なのである。

文化人類学を一言で表すなら、「参与観察(Participant Observation)」という独特の手法を通じて他者を深く理解する学問である。

文化人類学者は調査対象となるコミュニティの中に入り込み、人々と同じ屋根の下で暮らし、同じ食事を取り、同じ言葉を交わす。まさに「参与」しながら「観察」するのである。

人間の行動や文化は、単なる動作の集まりではない。その背後には、当事者にとっての「意味」が存在する。なぜその行動を取るのか、なぜそれを大切にするのかは、当事者の視点に立って初めて理解できる。文化人類学では、この視点を「虫の目」と呼ぶことがある。

たとえば、ある日本人研究者がタイのスラムでボクサーたちを調査していた際、男たちが賭けトランプに興じる傍らで通夜が行われている光景を目にした。日本人の感覚では不謹慎に映る場面である。

しかし観察を続けると、勝った男たちは得た金を自分のものにせず、葬儀代として寄付していた。「不謹慎な賭け事」に見えた行為は、実は相互扶助の精神に支えられた、このコミュニティ独自の弔いの作法だったのだ。

もし研究者が第一印象だけで判断していたら、この事実には気づけなかっただろう。先入観を捨てて「虫の目」で観察してこそ、その文化の本当の姿が見えてくる。これこそが文化人類学の強みである。

本書では、文化人類学をビジネスパーソンにとっての「効能」という観点から、大きく2つに整理している。

1つめは「遠くのもの」を「近くのもの」にすることである。