DXビジネスモデル

80事例に学ぶ利益を生み出す攻めの戦略(できるビジネス)
未読
日本語
DXビジネスモデル
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出版社
インプレス

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定価
2,090円(税込)
出版日
2022年05月21日
評点
総合
3.7
明瞭性
4.0
革新性
3.0
応用性
4.0
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おすすめポイント

本書で紹介されているアンケートによれば、DX(デジタルトランスフォーメーション)を推進するうえでの課題として、「進め方やアプローチがわからない」「効果や目的がわからない」「目指す姿がわからない」といった回答が上位を占めている。会社から「わが社でも検討するように」と指示され、どこから手を着けたらいいのか途方に暮れている担当者の顔が目に浮かぶようだ。しかも、DXに熱心とされる大企業こそ、推進に懐疑的な抵抗勢力の層も厚いというのが現実ではないだろうか。

本書は、そういった混乱しがちなDXの現状に対し、実に見晴らしのいい視野を提供してくれる。DXの歴史的な意義から始まり、事業性の基本、好例となるビジネスモデル、実装に向けてのステップといった具合に、DX推進で押さえておくべき項目をバランスよく網羅している。

なかでも本書のハイライトは、80にものぼるビジネスモデルの紹介だろう。それぞれ見開き2ページに、イラストとテキストにより概要が簡潔にまとめられている。そこからは、DXを推し進めるにあたっての多くのヒントが得られるはずだ。

ただし、おいそれと真似できるような単純なものばかりではない。読み込めば、各社の事業やポジションに基づき、考え抜かれた「型」だとわかるはずだ。そのため、結局は自分たちの頭で考えるしかない。本書の最大のメリットは、そうした覚悟を決める勇気を読者に与えてくれるところだろう。

ライター画像
しいたに

著者

小野塚征志(おのづか まさし)
慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科修了後、シンクタンク、システムインテグレーターを経て、欧州系戦略コンサルティングファームのローランド・ベルガーに参画。
長期ビジョンや経営計画の作成、新規事業の開発、成長戦略やアライアンス戦略の策定、構造改革の推進などを通じてビジネスモデルの革新を支援。
内閣府「戦略的イノベーション創造プログラム スマート物流サービス 評価委員会」委員長、経済産業省「フィジカルインターネット実現会議」委員、経済産業省「Logitech分科会」常任委員、国土交通省「2020年代の総合物流施策大綱に関する検討会」構成員、経済同友会「先進技術による経営革新委員会 物流・生産分科会」ワーキンググループ委員、ソフトバンク「5Gコンソーシアム」アドバイザーなどを歴任。
近著に『サプライウェブ‐次世代の商流・物流プラットフォーム』(日経BP)、『ロジスティクス4.0‐物流の創造的革新』(日本経済新聞出版社)など。

本書の要点

  • 要点
    1
    DXが実現するビジネスは、おおまかに4つにカテゴライズできる。1つ目は、SNSやEコマースのように「場を創造する」ビジネスである。
  • 要点
    2
    2つ目は、作業や人手などの「非効率を解消する」ビジネスである。
  • 要点
    3
    3つ目は「需給を拡大する」ビジネスである。デジタル技術の進化と活用の拡大により、DXは今までにない売り方(供給)/買い方(需要)を提供できるようになったのである。
  • 要点
    4
    4つ目は、モノやサービスから得られるデータを活用することにより「収益機会を拡張する」ビジネスである。

要約

DXの基本を押さえる

変革による競争優位の確立

DX(Digital Transformation)とは、デジタル技術を活用したビジネスモデルの革新である。その本質的な目的は「変革による競争優位の確立」であり、デジタル化はその手段と捉えるべきだ。

ITの導入による業務の効率化や、事務の電子化による生産性の向上も有効な取り組みではある。しかし、そうしたデジタル化だけでは、競争優位の確たる構築には至らない。

今までとは異なる誰かに、今までとは違う方法で、今までにはない価値を提供する――そうした新しいビジネスを創造することによって、非連続な成長によるパラダイムシフトを成し遂げることがDXの真骨頂だ。

事業性に必要な5つの要件
claudenakagawa/gettyimages

DXのビジネスにも当然ながら事業性は必須だ。事業性とは、収益性×成長性を指す。つまり、収益を得られなければ事業として成立しないし、持続的な成長が見込めなければ投資を得ることは難しい。

ビジネスモデル構築の基本要件として、「需要性」「経済性」「先行者優位性」「競争優位性」「戦略性」の5つを充足させる必要がある。

「需要性」

・現状への不満や不便(ペインポイント)の解決に寄与できるか?

・潜在的な需要を掘り起こし、新たな需要を創造できるか?

「経済性」

・ユーザーにとってお金を払うだけの価値はあるか?

・ユーザー以外の第三者からも収益を得る機会が見込めるか?

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